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アングル:年末商戦不振の米百貨店、投資家は戦略的改革に期待

2017年1月7日

[シカゴ 5日 ロイター] - 一部の米百貨店の年末商戦が不振だったため、百貨店が過去の水準まで回復するのは永遠に無理なのではないか、との懸念が広がっている。ただ、長期的な回復への望みを捨てていない投資家もいる。

メーシーズ<M.N>やコールズ<KSS.N>の販売不振や店舗閉鎖、人員削減などを受け、小売株は今週大幅に下落した。メーシーズ株は5日に14.8%、コールズ株は20.5%も下げる場面があった。それでも大半のアナリストは「売り」推奨には踏み込んでいない。

小売業界ではここ数年、オンライン通販、安売りチェーン、ファストファッション店の台頭といった地殻変動が起こり、百貨店は苦戦を余儀なくされた。

しかし投資家は、オンライン販売への投資や店舗数の削減といった百貨店の戦略的改革に期待を寄せている。

例えばメーシーズは4日、年内に68店舗を閉鎖すると発表。デジタル事業への投資を増やし、「バックステージ」ブランドの店舗を通じた値引き商品の販売や経営刷新、コスト削減に重点を置く方針を示した。

BMOプライベート・バンクのジャック・アブリン最高投資責任者は「これらの小売業者を取り巻く環境が大幅に好転するとは見ていない」とした上で、「それでも改革を実施する余地は残っており、その効果を見極めたい」と話した。

ムーディーズ・インベスターズ・サービスのシニア・クレジットアナリスト、クリスティナ・ボニ氏は「店舗からオンラインへの移行が均衡点に達する時期がいずれ訪れるだろう」と楽観視している。

トムソン・ロイターのアイコン(Eikon)によると、メーシーズをカバーしているアナリスト22人中、18人は「ホールド(保有維持)」を、1人は「買い」、3人は「強い買い」を推奨をしている。

コールズはアナリスト23人中13人が「ホールド」、5人が「強い買い」、1人が「買い」4人が「売り」だ。

(Nandita Bose記者)

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