[東京 8日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は反発。終値は2月1日以来、5営業日ぶりに1万9000円を回復した。米国株高を買い手掛かりに上昇スタートとなった後、先物へのポジション調整的な売りに押され、下げに転じる場面があった。

日銀によるETF(上場投信)買いへの思惑から後場に切り返したが、東証1部売買代金は2兆円割れ。10日の日米首脳会談を前に、積極的な売買は手控えられた。

前日の米国市場ではダウ<.DJI>が一時過去最高値を更新。外為市場で円高一服の兆しがみられる中で、日本株は輸出関連株を中心に買いが先行した。だが上値を追う姿勢は限定的。10日にオプションSQ(特別清算指数)の算出を控えることなども背景に、先物主導で売られて指数は軟化した。日経平均は1万8900円を下回って午前の取引を終了した。

後場に再びプラス圏に浮上した後、大引けにかけては強含みで推移した。「特に材料がなく薄商いの中、先物への散発的な買いが現物株の上昇につながった」(国内証券トレーダー)という。業種別では石油・石炭が下落率トップ。半面、好決算銘柄の上昇が寄与したガラス・土石や卸売業が上昇率で上位となった。

みずほ証券・投資情報部部長の倉持靖彦氏は「日米首脳会談前で動きにくい。だが景気敏感株への物色が継続しており、相場に粘り強さも感じられる」と話している。

この日は東証2部総合<.TSI2>が前日比で0.96%高。東証マザーズ総合<.MTHR>が1.33%高となり、上昇率は日経平均(0.51%)、TOPIX(0.53%)をそれぞれ上回った。全体相場に膠着感が強まる中、物色の矛先は好業績銘柄や中小型株に向かった。

個別銘柄では旭硝子<5201.T>が急伸し、2011年7月以来、5年6カ月ぶりの高値を付けた。7日発表した17年12月期(国際会計基準)の増益予想と自社株買いを好感した。半面、富士通<6702.T>と富士電機<6504.T>がさえない。7日に両社は株式持ち合いを縮小すると発表したが、需給悪化を懸念した売りが出た。

東証1部騰落数は、値上がり1287銘柄に対し、値下がりが585銘柄、変わらずが130銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値      19007.60 +96.82

寄り付き    18951.16

安値/高値   18875.57─19009.24

TOPIX<.TOPX>

終値       1524.15 +8.00

寄り付き     1518.93

安値/高値    1514.46─1524.38

東証出来高(万株) 164171

東証売買代金(億円) 19826.46

(長田善行)