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株式市場透視眼鏡

国際協調下国内一致して復興に
当たれば株価は早期に回復可能

山独活継二
2011年4月6日
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 今回の大震災後、日経平均先物は8000円を下回り、現物の日経平均株価は歴代3位の下落率を記録した。日本円も対ドルでの戦後最高値を更新するなど、多くの投資家を震撼させる事態に陥った。

 3月15日、現物株取引が昼休みに入った流動性の乏しい時間帯に、菅直人首相が緊急会見を開き、福島原発による放射性物質漏れなどを発表したことから、昼休みも取引を行っていた株価指数先物が急落し、現物取引が再開された12時48分に7800円にまで下落した。現物の日経平均株価の安値8227円はその約20分後に記録した。両者のあいだにはじつに5%以上もの乖離があった。

 円相場は17日、日本時間の早朝6時20分頃に76円台まで急騰した。なにも新規の材料がないなか、流動性の最も乏しい時間帯に付いた価格である。

 両ケースとも背景にはオプション絡みの売買や外国為替証拠金取引の損失確定売りなどにより、流動性の乏しい時間帯に意図しない取引が発生したことや、その動きに付け込んだ投機的な売買があったものと考えられる。

 今回の大震災による日本株の大幅下落は、大幅な円高を伴った点などから阪神淡路大震災と背景が似通っている。その下落に、その後の原発事故や首都混乱が拍車をかけた。

 こうしたショック的な下落相場の先行きを予測するには、過去のショック安ともいえるような大きな下落時との相似性を見る必要がありそうだ。

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