[東京 14日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比31円33銭安の1万9427円82銭と小幅に反落した。米国株市場で主要3指数が連日最高値を更新した流れを引き継ぎ、朝方は買いが先行。一時は節目の1万9500円を回復したが、買いの勢いは続かなかった。外為市場で円安が進まず、大型株の上値の重さが意識されると次第に利益確定売りに押される展開だった。

イエレン米連邦準備理事会(FRB)議長は14日に米上院銀行委員会、15日には米下院金融サービス委員会で、金融政策に関し半期に一度の証言を行う。内容を確認するまで円安による日本株の後押しは期待しにくいとの見方から短期筋中心に利益確定売りが出た。市場では「決算内容に応じた個別物色は継続している。相場が大きく崩れることも考えにくく、落ち着いて銘柄選別できる環境ではある」(内藤証券投資調査部部長の浅井陽造氏)との声が出ていた。

業種別では非鉄金属、ゴム製品、鉄鋼などが高い。半面、精密機器、食料品、医薬品などは軟調だった。東証1部騰落数は、値上がり1102銘柄に対し、値下がりが749銘柄、変わらずが150銘柄だった。