5月22日、S&P総合500種の電気通信サービス指数は、構成銘柄数が14社から4社まで急減し、第3・四半期中には合併のために3社になる可能性がある。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは見直しを検討している。写真はニューヨーク市で2016年1月撮影(2017年 ロイター/Mike Segar)

[ニューヨーク 22日 ロイター] - S&P総合500種の電気通信サービス指数は、構成銘柄数が14社から4社まで急減し、第3・四半期中には合併のために3社になる可能性がある。再編や事業多角化が進んだ米通信セクターは、1996年に導入された同指数ではもはや投資家が実態を把握することができなくなっており、算出会社のS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは見直しを検討している。

 S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのマネジングディレクター、デービッド・ブリッツァー氏は「通信セクターは進化した。われわれは、こうした移り変わりが市場にどのような影響を及ぼしているか話し合っている。また近く投資家とも協議する予定だ」と話した。

 1996年を振り返ると、AT&Tは主に長距離電話事業を展開。ベライゾン・コミュニケーションズは当時ベル・アトランティックという社名で、収益のほとんどを地域電話事業で稼ぎ出していた。携帯電話は多くの人にとってまだぜいたく品で、企業はインターネットの最も有効な使い道を模索している段階だった。

 それからあっという間に時が流れ、現在の通信会社はテレビやホームセキュリティーなど従来とは畑違いのサービスに必死になって進出している。これらの企業の主たる収益源が、非常に競争の激しい携帯電話やネット関連事業となっているためだ。

 各社が進める合併により、伝統的な通信事業が全収入に占める割合はますます低下していくだろう。業界最大手AT&Tの場合は、メディア大手タイム・ワーナーに目を向けている。センチュリーリンクは第3・四半期中にレベル3を買収する計画で、実現すると電気通信サービス指数の銘柄が3社に減ってしまう。