[サンフランシスコ 25日 ロイター] - ロイター/イプソスの調査によると、米国の成人の約4分の1が過去1年間に自家用車を売却したか、下取りに出し、その大半は別の車を購入したが、9%はリフトやウーバー・テクノロジーズ[UBER.UL]が提供するライドサービスに切り替えた。

向こう1年間に自家用車を手放し、ライドサービスに切り替えることを計画している人も約9%となった。

率としては低いものの、ライドサービスが自家用車の代わりになり得ると考える消費者が増えていることを示唆している可能性がある。

自動車アナリストのアラン・バウム氏は、自動車メーカーがライドサービスに新たな市場を見いだす可能性があり、メーカー側はライドサービス技術が急速に広まれば、自動運転技術の先行きにもプラスになると考えていると指摘する。

調査では、39%がライドサービスを利用したことがあると回答し、そのうち27%は1週間に数回以上利用すると答えた。

調査は4月5─11日にオンラインで実施。584人が過去1年間に自家用車を処分したと答え、566人が今後1年間に処分を計画していると回答した。