[東京 27日 ロイター] - 日銀の黒田東彦総裁は27日、都内で開かれた日本金融学会の春季大会で講演し、国債など大規模な資産買い入れや長期金利を誘導目標とする「非伝統的な金融政策」によって中央銀行の市場でのプレゼンスが格段に大きくなり、関わりも変わっている、との認識を示した。

それによって市場価格の分析に新たな課題をもたらしているとし、研究を深めていく必要があると語った。

総裁は非伝統的な金融政策が「金融市場の安定を確保し、経済活動をサポートするうえで大きな効果を発揮したことは間違いない」と評価した。

一方で、大規模な資産買い入れなどによって「中央銀行の市場におけるプレゼンスは格段に大きくなり、金融市場との関わりも従来とは変わってきている」と指摘。さまざまな経済主体の行動や予想を織り込んで形成される市場価格の分析において、「中央銀行による政策の効果との間の相互作用という新たな課題をもたらしている」とし、「今後、研究を深めていく必要がある」と語った。

そのうえで、市場動向を理解するには、非伝統的な金融政策のもとでの市場価格の形成といった「新たな研究成果」から得られる知見や、市場参加者の見方も踏まえるなど「多角的な分析」が重要と強調。

市場動向に関する情報収集や分析において「金融市場の多様な参加者との意見交換は不可欠」と述べるとともに、市場の「基盤整備」も含めた市場機能の維持・向上に向けた「地道な取り組みを今後も続けていきたい」と語った。

(伊藤純夫)