6月12日、独ミュルハイム・ケールリッヒ原子力発電所のトーマス・フォルマール所長は、自分の職場をどう解体するかに知恵を絞っている。最善策は、人間を排除することだという。写真は同原発。5月撮影(2017年 ロイター/Thilo Schmuelgen)

[ミュールハイム・ケルリッヒ(ドイツ) 12日 ロイター] - 独ミュルハイム・ケールリッヒ原子力発電所のトーマス・フォルマール所長は、このところ、自分の職場をどう解体するかに知恵を絞っている。同所長によれば、最善の策は、人間を排除することだという。

 国際エネルギー機関(IEA)によれば、この先25年間で、世界全体にある約200基の原子炉が閉鎖される予定で、その大半は欧州に集中している。これは、廃炉という非常に複雑で危険の伴う事業を専門とする6社程度の企業にとって、かなりの重労働が必要となることを意味する。

 仏アレバ、露ロスアトム傘下のニューケム・テクノロジーズ・エンジニアリング・サービス、東芝傘下のウェスチングハウスなどの事業者は、人間による廃炉作業を回避し、代わりにロボットなどの新しいテクノロジーを活用する戦略を積極的に取り入れている。

 こうした動きにより、これまで人間が扱う電動工具などに頼っていたこの業界そのものが変貌しつつある。最も急速な進歩がみられるのは、原子炉のコア、つまり核反応が生じる、放射能の強いプラント中心部の解体という、高度な技術を要する分野である。