6月23日、自動車メーカー各社が運転支援システム使用時に運転手に注意を促す方法を模索している。米カリフォルニア州で2015年10月撮影(2017年 ロイター/Beck Diefenbach)

[ワシントン 23日 ロイター] - 自動車メーカー各社が運転支援システム使用時に運転手に注意を促す方法を模索している。

 昨年5月に米電気自動車(EV)大手テスラ・モーターズの「モデルS」が運転支援ソフト「オートパイロット」を使用中に事故を起こし、ドライバーが死亡した問題で、米運輸安全委員会(NTSB)はこのほど、ドライバーは自動警報が繰り返えされたにもかかわらず、ほんの一部しかハンドル操作をしていなかったと発表した。

 ただこのテスラの事故は、完全なる自動運転技術の確立によって優位性を得たい自動車メーカーにとって厄介な問題となった。あらゆる状況で安全に自動走行できる機能を持たない限り、自動運転中でも、運転手は気が抜けず、運転する心構えで居続けなければならない。

 米自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)は、当初は昨年末に予定していた運転支援技術「スーパークルーズ」の導入を、準備が不十分として遅らせている。今のところ今秋の導入を予定している。

「スーパークルーズ」のチーフ・エンジニア、バリー・ウォーカップ氏は、運転手を監視するための注意機能を追加したと述べた。これは小型カメラと赤外線を使って運転手の頭の位置を把握、どこを見ているかを確認するシステムだ。