メットライフ生命

これまでの生命保険の枠を超えた
革新的な価値を提供し、日々の生活をサポート。
今までにない新しい生命保険会社を目指す

著者・コラム紹介
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超高齢社会を迎えている日本で、メットライフ生命は、業界初(※1)の保障を盛り込んだ革新的な新商品をはじめ、健康関連サービスや差別化された顧客体験を組み合わせ、提供価値の拡大を図っている。目指すのは日々の生活をサポートする、信頼できるパートナー。強力な販売チャネルを活用しながら「今までにない新しい生命保険会社」へと進化する。

山口浩一郎
執行役専務
チーフディストリビューションオフィサー

 先の読めない時代の中、保険業界を取り巻く事業環境は厳しさを増している。特に世界で最も高齢化が進む日本において、生命保険会社の社会的役割は変化しつつある。

 「一昔前、生命保険といえば死亡保障が主流でしたが、今、お客さまが求めているのは、心も体も経済的にも安心して長生きできるための保障、そして社会の変化をうまく乗り切る先導をしてくれる“信頼できるパートナー”だということが分かりました。当社ではこうしたお客さまの期待に応えるため、昨年、新たなブランド戦略と新しいタグライン“いい明日へ、ともに進んでゆく。”を導入。保険金・給付金のお支払いに加えて、疾病の予防から治療後のケアまで、日々の生活の中でお客さまとご家族の健康をトータルでサポートし、お客さまの人生の『もっと』をかなえるパートナーを目指しています」

 そう説明するのは、メットライフ生命の山口浩一郎執行役専務だ。

業界初(※1)の医療保険を開発、
健康をトータルにサポート

 メットライフ生命の強みの一つは商品力である。新商品開発に当たっては、変化の激しい現代のニーズを把握するため、1万人を超える徹底した消費者調査を行っている。新商品「フレキシィ S、フレキシィ ゴールド S」は、その調査結果を受けて開発されたもので、超高齢社会で必要な「介護・認知症」への保障や、医療環境の変化に合わせた「短期入院」の保障が強化されたものになっている。

 「認知症の保障については、これまでの保障にあるような状態継続日数の要件がなく、診断が確定されたときに一時金を受け取れるようにしました。

 また持病をお持ちの方のための引受基準緩和型医療保険については、保障ニーズの高かった“介護の一時金保障”の特約を開発。さらに、引受基準緩和型の保険には従来あった、支払額の削減期間(加入後1年間)を撤廃しました。いずれも業界初(※1)となる革新的な商品で、この分野における過去10年以上の販売実績データと経験があるからこそ実現したものです」(山口執行役専務)

 こうした画期的な商品を通じた保険金や給付金の支払いに加えて、メットライフ生命では日々の「健康」に注力。疾病の予防、早期発見、治療、治療後のケアまで、「健康をトータルにサポートする新たな価値の提供」(山口執行役専務)に取り組んでいる。

各部署が交流できる"共有スペース"も充実。風通しの良い環境が、クリエーティブな商品やサービスを生み出す

 具体的に「予防」では、日々の健康のことを電話で相談できる“健康生活ダイアル24”を設置。「早期発見」では、スムーズな乳がん検診を促す専用コールセンター“乳がん検診コンシェルジュ”を業界で初めて(※2)導入。また「治療」では、セカンドオピニオンサービスや最良の治療を後押しするベストホスピタルネットワークサービスを、「治療後」のケアでは、回復の手伝いをするメンタルヘルスサポートサービスを紹介する。いずれも、顧客が“日々実感できる価値”を提供する新しいサービスだ。

 さらに同社では、デジタル技術を駆使して新たな顧客体験も提供。今年後半には、認知症管理用のモバイルアプリなど、革新的な技術サービスの導入も予定している。

※1 全ての保障において、1年間の支払削減期間を設けない引受基準緩和型医療保険商品は業界初。医療保険商品/引受基準緩和型医療保険商品において、認知症について状態継続日数の要件がなく、診断確定のみで一時金を給付する特約は業界初。引受基準緩和型医療保険商品において、介護について一時金を給付する特約は業界初
※2 乳がん検診施設の紹介だけでなく、専用コールセンターでサポートする取り組みは生命保険業界初
※1、2は一般社団法人生命保険協会加盟41社について(メットライフ生命調べ:2017年5月末現在)

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お問い合わせ先

メットライフ生命保険株式会社

創立
1972年12月11日

本社所在地
東京都千代田区紀尾井町1-3

資本金(資本準備金を含む)
2226億円(2017年3月末)

従業員数
8804人(2017年3月末)

http://www.metlife.co.jp

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