多彩な販売チャネルを通じ、
革新的なサービスを提供

　メットライフ生命のもう一つの強みは、多彩な販売チャネルを持つことだ。同社では直販の営業社員（コンサルタント）、保険代理店、銀行窓販、通信販売という、大きく四つの販売チャネルを展開し、いずれも業界内で高い存在感を示している。

　営業社員は他業種からも優秀な人材を確保しており、さまざまな経験値を取り入れることができるのが強みになっている。ファミリー層への提案など、手腕を発揮している。保険代理店は、顧客の購買行動の変化に伴って“来店型ショップ”などアプローチの方法が多様化し、銀行窓販はシニア・富裕層を中心とした貯蓄ニーズの高い顧客に対応。通信販売は、利便性を追求する顧客に好評を博している。

 「これまでもチャネル間のタイアップで相乗効果を発揮してきましたが、今後はより戦略的にマルチチャネルのシナジーを生かす展開を考えています。保険商品の販売では、最終的には対面チャネルにおける信頼関係が大切になります。販売部門の最前線では、深い知識と責任感を持つことでお客さまに信頼されるよう、日々努力を行っています」

　今年7月、メットライフ生命の本社は、東京ガーデンテラス紀尾井町に移転した。新社屋への移転は、同社がグローバル市場の中で日本を重視している証しでもある。

新社屋は、社員の生産性やモチベーションを上げ、組織として一体感が持てるような環境づくりを心掛けた設計にした

　保守的といわれる保険業界の中で、同社の経営陣は、さまざまな見識を持つ他業界からの人材が多く、社会の変化に敏感で、その変化に対応できる多様性がある。変革する組織だからこそ、革新的な商品やサービスが生まれる。「万が一のときだけではなく、日々の価値をお客さまに実感していただける、今までにない新しい生命保険会社を目指す」と意気込みを見せる山口執行役専務。社会環境の変化に率先して対応し、顧客ニーズに柔軟に応えてゆく同社の革新に注目したい。

認知症、介護の分野で新たな保障が誕生

新商品の医療保険「Flexi S/Flexi Gold S」は、今までにない新しい生命保険会社に向けた変革への第一歩。商品開発に当たり消費者調査を行い、すでに訪れている超高齢社会に必要な、介護や認知症、短期入院の保障を追加した。認知症については、診断時に一時金を受け取れるのは業界初（※1)。また、引受基準緩和型医療保険として介護の一時金が提供されるのも業界初（※1)となる。さらに、持病を持った人々に強固な安心を届けるため引受基準緩和型の保険には従来あった、支払額の削減期間（加入後1年間）の撤廃を業界に先駆けて実施（※1)した。

※1 全ての保障において、1年間の支払削減期間を設けない引受基準緩和型医療保険商品は業界初。医療保険商品／引受基準緩和型医療保険商品において、認知症について状態継続日数の要件がなく、診断確定のみで一時金を給付する特約は業界初。引受基準緩和型医療保険商品において、介護について一時金を給付する特約は業界初
※2 乳がん検診施設の紹介だけでなく、専用コールセンターでサポートする取り組みは生命保険業界初
※1、2は一般社団法人生命保険協会加盟41社について（メットライフ生命調べ：2017年5月末現在）

問い合わせ先
メットライフ生命保険株式会社
http://www.metlife.co.jp