[東京 21日 ロイター] - 正午のドル/円は、ニューヨーク市場午後5時時点とほぼ同水準の111.92/94円。

ドルは仲値公示を経て112.07円付近まで上値を伸ばしたが、利益確定売りなどで112円台を維持できず、111.86円まで反落した。どの通貨ペアも週末を控えたポジション調整のフローが主流で、目先の方向感は出ていない。

一方、前日の取引で1.1659ドルまで上昇し、約2年ぶりの高値を付けたユーロは1.16ドル前半で高原状態を保っている。

欧州中央銀行(ECB)のテーパリング観測というユーロサイドの材料に加え、米国でのロシアゲート問題の調査進展期待や、米上院における医療保険制度改革(オバマケア)代替法案の頓挫もユーロ買い/ドル売りを手掛けやすい環境を形成している。

ECBのドラギ総裁は20日、量的緩和変更を議論する具体的時期があらかじめ設定されたわけではないとし、まずはインフレ軌道が、持続的かつ自律的な形でわれわれの目標に収れんするかを見極める必要がある、と述べた。

同発言について「言い回しは慎重だが、本音としては情報が出そろうであろう秋に、資産買入れプログラムの変更について討議を行う、という理解でいいだろう」と三井住友銀行・チーフストラテジストの宇野大介氏は言う。

過去3年間、1.03―1.17ドルのレンジ内に収まってきたユーロについて、当面の上値めどは2015年8月24日に付けた1.1714ドルと同氏は予想する。

また、1.17ドル台乗せが盤石であれば、それをきっかけに、グローバルな機関投資家のポートフォリオにおいて、目下、相当程度アンダーウエートされているユーロのポートフォリオが拡大方向に見直される可能性がある。