[ロンドン 15日 ロイター] - バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ(BAML)が15日公表した8月のファンドマネジャー調査によると、株式市場が割高な水準にあると答えた投資家が全体の46%に上り、調査開始以来で最高となった。

同調査は合計5870億ドルの資産を運用する資産運用会社202社に対し実施。実施期間は8月4─10日。

キャッシュ比率は4.9%と高止まり。グローバルの株式比率(「オーバーウエート」の回答比率から「アンダーウエート」の比率を引いた差)はプラス36%に小幅低下した。

欧州投資家のキャッシュ比率は5.3%に上昇。2003年3月以来の高水準となった。

今後12カ月で企業収益が改善すると答えた投資家の割合は33%と1月調査から25ポイント低下し、2015年11月以来の低水準となった。BAMLは「不吉な兆候」が出てきたとしている。

BAMLによると企業収益見通しの低下は、対債券の株式パフォーマンスや対投資適格債のハイイールド債パフォーマンス、対ディフェンシブ株の景気敏感株パフォーマンスが悪化する可能性を示唆している。首席投資ストラテジストのマイケル・ハートネット氏は「(企業収益見通しが)一段と下落すれば、リスクオフの動きを引き起こす可能性が高い」と指摘した。

世界の景気見通しに対する比率(「強くなる」の回答比率から「弱くなる」の比率を引いた差)はプラス35%と、1月調査のプラス62%から低下した。企業の利益率見通しも失速した。

しかし「ゴルディロックス経済」(成長率はトレンドを上回るが、インフレ率はトレンドを下回る状態)を予想する比率は6ポイント上昇の42%となり、調査開始以来で最高水準に達した。

これは不振が続いている米インフレ率と連動している可能性がある。

低インフレ率に関する新たな質問では、43%の投資家が低インフレが構造的であるとみていた。

米国の株式比率はマイナス22%となった。これほど「アンダーウエート」が優勢だったのは2008年1月以来。米国株のその他地域に対する相対的な比率も2007年4月以来の低水準となった。

最も過度なポジションが集中すると思われるトレードでは、ナスダック指数<.IXIC>が31%と、4カ月連続でトップだった。

対照的に、ユーロ圏の株式比率はプラス56%と前月のプラス54%から上昇した。新興国の株式比率も上昇した。

BAMLは「キャッシュ比率と株式の割高感を除けば、今回の調査では引き続きリスク資産を選好し、景気サイクルに強気である」との見方を示した。

最大のテールリスクに関する質問では、22%が「米連邦準備理事会(FRB)または欧州中央銀行(ECB)による金融政策の誤り」を挙げた。「北朝鮮問題」は19%だった。