[アルンヘム(オランダ) 5日 ロイター] - 調査会社DNV・GLのエネルギー関連コンサルティング事業部の最高経営責任者(CEO)Ditlev Engel氏は、電気自動車(EV)のコストは2022年までに通常の自動車のコストとほぼ同水準になり、それにより、2035年までに全世界で販売される乗用車の半分はEVになるとの見通しを示した。

ただ、それでも、世界的な地球温暖化防止の枠組み「パリ協定」の目標を達成するには不十分だとし、温暖化防止に向けた一段の取り組みを促した。

ロイターとのインタビューで、同氏は、2050年までに地球の平均気温の上昇を産業革以前と比較し2度未満にとどめる目標を設定した「パリ協定」の達成は時間との戦いであると強調。このままでは達成が不可能だとし、現在行っている全ての取り組みを加速すべきだと主張した。

DNV・GLによると、エネルギー活用の効率化や人口の伸び鈍化、生産性の向上を背景に、世界のエネルギー需要は2030年頃にピークに達する。2050年までに電力発電は140%拡大し、再生可能エネルギーを利用した発電は全体の85%に達する見通し。また、2034年までに、石油に取って代り、ガスが世界の最大エネルギー源になると見込まれている。