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デジタル時代のIT投資効果をどう見極めるか

内山悟志 [ITR代表取締役/プリンシパル・アナリスト]
【第72回】 2017年9月15日
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攻めのIT投資のKPIとは

 KPIや目標値は起案者自身が設定し、コミットすることが求められるが、攻めのIT投資の中には事業部門が起案者となる案件が多く含まれる。事業部門ではこれまでユーザーとしてITを利用する立場にあったため、起案者としてKPI設定などを行った経験がない場合も多い。そのため図6のような例を提示してKPIや目標値の設定を行いやすくする工夫が必要となる。

 ITRでは図4で示した効果分類ごとに代表的な評価項目を列挙し、それらに対する活動指標および成果指標のKPIの例を示している。ここでは、その中で「攻めのIT投資」の際に設定されることの多い「売上増加への直接的な貢献」「売上増加への間接的な貢献」「経営高度化への貢献」「中長期的な付加価値の向上」に関する評価指標を抜き出した(図6)

 この中でも「経営高度化への貢献」および「中長期的な付加価値の向上」に属する評価項目には「経営意思決定の迅速化」や「ビジネス変革の推進力向上」など定量化しにくい効果を見込むものが多く含まれる。そのような場合であっても、その投資施策を実行することで何がどのように変わるのかに着目することで、KPIとすべき事項が浮かび上がってくるはずである。

 デジタル時代のIT投資案件は不確定要素が多い。効果目標やKPIの設定においても、想定や不確実性を加味して、適宜軌道修正を行いながら柔軟な判断ができるような考え方が必要となる。ただし、そのような場合であっても見込まれる売上増加や創出されるであろう顧客価値や事業規模など、狙いとする目標値を設定しなければならない。目標がなければ、投資の可否、推進の続行・中断などの判断を下すことはできないため、KPIの考え方は依然として必要といえる。

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内山悟志
[ITR会長/エグゼクティブ・アナリスト]

うちやま・さとし/大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパンでIT分野のシニア・アナリストととして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立し、代表取締役に就任。2019年2月より現職。


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日々進化するIT技術をどうやって経営にいかしていくか。この課題を、独立系ITアナリストが事例を交えて再検証する。クラウド、セキュリティ、仮想化、ビッグデータ、デジタルマーケティング、グローバル業務基盤…。毎回テーマを決め、技術視点でなく経営者の視点で解き明かす。

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