9月12日、米アップルが新型スマートフォン「iPhone X(テン)」を発表したのを受け、ウォール街では、同社が「時価総額1兆ドル」の壁を破る初の上場企業になるのではないかとの声が聞こえ始めた。写真は、カリフォルニア州で開催された新型発表イベントで、「X」を紹介するワールドワイドマーケティング担当上席副社長のフィル・シラー氏(2017年 ロイター/Stephen Lam)

[12日 ロイター] - 米アップルが新型スマートフォン「iPhone(アイフォーン)X(テン)」を12日発表したのを受け、同社の時価総額は約8300億ドル(約91兆円)となり、2番手のライバル企業の前にそびえ立っている。

 ウォール街では、アップルが「時価総額1兆ドル」の壁を破る初の上場企業になるのではないかとの声が聞こえ始めた。

 これまでの歴代アイフォーンの発売が参考になるなら、アイフォーン10周年記念モデルとなる「X」の発表は、アップルが今年中に時価総額1兆ドルの壁を超える可能性が十分にあることを示している。

 2007年1月9日の初代アイフォーン発表から現行モデル「7」まで、新型モデル発表イベント後の同社株価は、その後の1年間で平均で約33%上昇している。これまでの10回の発表のうち、7回は株価が上昇、3回は下落している。

 世界初の13桁の時価総額となるには、アップル株価は現在水準から約20%上昇する必要がある。(一部のアナリストやサウジアラビアの王族は、サウジ国営石油会社サウジアラムコの時価総額が2兆ドル超と見なしているが、来年の新規株式公開後まではそれを裏付ける正式な記録は存在しない。)

 アップルをカバーするウォール街のアナリスト38人のうち、2人がすでに1兆ドル突破を見越して同社の目標株価を引き上げている。