[フランクフルト 14日 ロイター] - 欧州中央銀行(ECB)理事会メンバーのワイトマン独連銀総裁は14日、ユーロ圏がデフレに陥る可能性がほぼ消え、ECBが大規模な資産買い入れを行う根拠は無くなったとして、刺激策を縮小すべきとの認識を示した。

金融緩和政策は低インフレのためなお必要で、ECBの緩和政策は長期間続くと予想。そのうえで、「アクセルを踏む力を緩める」べきと訴えた。

緩和的な金融政策には副作用があり、金融安定を脅かす恐れもあると指摘。金融市場全体の安定性維持に向けたマクロプルデンシャル手段が防御の第一線であっても、考慮すべきと語った。