[東京 20日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比0円58銭安の2万0298円80銭となり、3日ぶりに小反落した。朝方は前日の米国株高や円安基調など良好な外部環境を好感した買いが先行。取引時間中の年初来高値を連日更新した。一巡後は連騰後の利益確定売りが出てマイナスに転じた。ソフトバンク<9984.T>の大幅高が指数を支えたが、今晩に米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果発表を控えて様子見姿勢が広がり、狭い値幅で膠着感の強い相場展開だった。

TOPIXは小幅ながら3日続伸した。セクター別では、鉱業、その他製品、石油・石炭製品が上昇。半面、電気・ガス、サービス、医薬品などが軟調だった。任天堂<7974.T>、ソフトバンクなどが活況で、前場の東証1部売買代金は1兆3300億円超に膨らんだ。市場では「バリューエーション面から日本株を見直す機運は出ているが、衆院解散・総選挙の後に大きく政策が変わることも期待しにくく、買い上がる動きは限定的だ」(むさし証券ストラテジストの中島肇氏)との声が出ていた。

東証1部の騰落数は、値上がり871銘柄に対し、値下がりが1021銘柄、変わらずが135銘柄だった。