[バンコク 19日 ロイター] - 三菱日立パワーシステムズ(MHPS)の安藤健司社長は19日、ロイターとのインタビューに応じ、東南アジアで高効率のガスタービンの需要が増えるとの見通しを示した。

天然ガスや石炭の価格低下が背景。

MHPSは、三菱重工業<7011.T>と日立製作所<6501.T>の発電事業を統合して2014年に設立されたが、設立以来、年間売上高が伸び悩んでいる。

同社長は、インドネシア、フィリピン、マレーシア、ベトナム、タイでは、石炭火力発電所の導入意欲が高いと指摘。

同社は米ゼネラル・エレクトリック(GE)<GE.N>や独シーメンス<SIEM.NS>との厳しい競争にさらされているが、高効率で環境に優しい信頼性の高いタービンを開発しており、東南アジアでタービンの効率規制が強化されれば、ライバルをしのぐことが可能という。

同社最大の市場は東南アジア。中東、北米も大きな市場という。