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「Amazon Echo」。3つのラインナップがあり、さらにカラーバリエーションも用意

 アマゾンジャパンは11月8日、スマートスピーカー「Amazon Echo」(アマゾン エコー)および関連サービスを日本で展開すると発表した。

 当初は招待されたユーザーのみへの販売で、11月13日の週から出荷を開始する(申し込みをすることで数週間で招待メールを受け取ることが可能)。

 Amazon Echoは3つのラインナップを用意。コンパクトで有線スピーカーの接続も可能な「Echo Dot」(5980円)、スタンダードサイズでツィーターやウーファー内蔵の「Echo」(1万1980円)、もっとも大型でZigBee対応の「Echo Plus」(1万7980円)となる。なお、プライム会員はEchoを7980円、Echo Dotを3980円で購入できる(11月17日まで)。

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「Echo」と「Amazon Music Unlimited」(後述)
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本体上面。4つのボタンがある
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Echoの分解図。ツィーターやウーファー内蔵。Dolbyのプロセッシング技術により360度の再生ができる
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もっとも小型の「Echo Dot」。スピーカーを内蔵するが、外付けスピーカーも接続できる
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もっとも大きな「Echo Plus」。PhilipsのZigBee対応製品を直接コントロールできる
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Echo PlusでZigBee対応コンセントをコントロール。ZigBee対応家電でなくても電源オン/オフができる

 スピーカー構成などハードウェア以外の基本機能は同じとなる。クラウドベースの音声認識サービス「Amazon Alexa」(アマゾン アレクサ)により、声で操作が可能。

 音楽の再生はもちろん、ニュースやスポーツ情報を聞いたり、天気を確認したり、タイマーやアラームを設定したりできるほか、対応するスマート家電の操作もできる。

 Bluetoothに対応しており、音声を別のBluetoothスピーカーに送信することも可能だ。

定額音楽配信サービスも開始

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「Amazon Music Unlimited」のロゴ

 今回、定額音楽配信サービス「Amazon Music Unlimited」も発表され、これをAmazon Echoで利用することが可能。Echo専用のサービスプランを用意しており、月額380円で利用できる。

 同サービスでは4000万以上の楽曲が利用可能で、数百のプレイリストも用意。NTTドコモの「dヒッツ」などが協力しており、Dreams Come Trueや乃木坂46など日本の楽曲も聞くことができる。

 ちなみに、スマホやPCでの利用も可能で、料金は一般ユーザーが月額980円。プライム会員は月額780円、年額7800円。また、月額1480円、年額1万4800円で家族全員が楽しめるファミリープランも用意する。

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このように自然に話しかけることで曲を再生してくれる
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ムードやジャンルなどを選ぶことでおススメ曲をチョイスしてくれる

 Echoで利用する際は、ジャンルやムード、年代などを声で指定することでおススメの曲を再生してくれる。

Alexaでサービスを提供するツール群も用意

 バックグラウンドでは、「スキル」と呼ばれる機能を付与する「Amazon Skills Kits」と、AlexaをAmazon以外のデバイスで利用可能とする「Alexa Voice Service」を提供開始。

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Amazon Skills Kitsの利用メーカーの一部

 Amazon Skills KitsはAPIとツールで構成され、これを使ってスキルを開発することで、Alexaにサービスなどの機能を追加することが可能。企業が自社サービスのスキルを開発し、提供することでユーザーがAlexaでサービスを利用できるようになる。

 現在、日本語環境でアルクやNHK、KADOKAWAなど265のスキルが提供されている。

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Alexa Voice Serviceでハードを開発しているメーカー

 Alexa Voice ServiceはAPIとハードウェア開発キット、ソフトウェア開発キット、ドキュメントなどで構成されており、ハードウェアメーカーが自社製品にAlexaの機能を組み込むことを可能にする。

 これを利用してオンキヨーやハーマン、HTC、アンカーなどが製品を開発している。

機械学習で精度はどんどん向上

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同音異語は文章全体でユーザーの意思をくみ取り、判断する
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Alexaが正しく聞き取ったかをチェックできる

 同社によれば、日本語でのサービス構築には1年以上かけており、日本語の同音異語なども発言者の意思を読み取って判断する仕組みとなっているが、機械学習により今後さらに精度はアップしていくとのこと。

 同社は検索やおススメなどのほか、配送センター内でのロボットの動作など、ユーザーの見えないところでも機械学習を活用しており、そのノウハウを活かしているようだ。