企業が自ら運営するウェブサイトは、消費者との重要な接点の一つであると同時に、消費行動を促し収益を生み出す戦略的ツールでもある。このランキングでは有力企業273社のウェブサイトが生み出す「価値」を独自に算出した。
消費者にとってインターネットの利用は、いまや日常化した観がある。
なにか買いたいものがあるとき、あるいは調べたいことがあるとき、多くの人がまずウェブサイトで情報収集を行ない、あらかじめ情報を取捨選択したうえで次の行動に移るということが普通に行なわれるようになった。
個人のブログや掲示板など、ネット上には情報が溢れている。とはいえ、その情報の質はまさに玉石混交である。そのなかで、企業が運営するウェブサイトは信頼できる情報源として消費者にとって格別な位置を占めている。そして、企業の側も消費者のニーズに応えるべく自社サイトの充実に努力している。
しかし一方で、必要となる費用も年々増加し、費用対効果がますます問われるようになっている。
一般に、ウェブサイトの効果は「接触効果」「行動効果」「好感効果」「販売効果」の４つからなる。
接触効果とは消費者がウェブサイト上の情報に接触することによる効果である。企業のウェブサイトは自社で運営するメディアそのものであり、多くの人が接触するサイトの価値が高いのは他のメディアと同様である。
行動効果とは消費者が情報に反応し、行動を起こすことによる効果である。
好感効果はウェブサイトを閲覧し、その企業や商品に対して好感を抱くことによる効果である。
販売効果は文字どおり、商品の販売に寄与することによる効果である。
