次に、面積帯が狭い物件が意外な値上がりを示している。三井不動産レジデンシャルのパークリュクスと三菱地所のザ・パークハウスアーバンスの両ブランドである。住宅ローンがつきにくい50平方メートル未満の物件は売却のしにくさからお勧めしないが、世帯構成が小さくなり1~2人世帯が増える中で、以前の3LDKばかりの状態から、需要は確実に1~2LDKにシフトしつつあるのが実態と考えた方がいい。

 ただし、こうした面積が狭い物件はあくまでも今回のように銀座、白金高輪、神保町といった都心立地だからこそ、資産価値が保たれていると考えた方がいい。

 そして第三に、話題の再開発物件は強いということだ。4位のザ・パークハウス西新宿タワー60、7位のグローバルフロントタワー、8位のブリリアタワーズ目黒は再開発の恩恵を受けた物件であり、その総戸数から広告投下量も多く、話題の物件となった。こうした物件は、周辺環境に影響を与えるほどのランドマーク性があり、自らの価値を自らの影響力で高めている感がある。

「7つの法則」には例外も
筆者の想定を越えた物件

 法則性には例外もある。立地はイマイチだが、評価を上げた物件をいくつか挙げておきたい。12位のパークタワー新川崎は、武蔵小杉の例にならって可能性があると考えた方が正しかったのだろう。30位のザ・ガーデンズ西葛西は儲かる確率が7%と低いにもかかわらず、江戸川区でこの規模感ならば資産価値が維持される稀有な事例となった。

 また、36位のプラウドタワー立川は、相場から考えて価格が高過ぎると筆者は思っていた。しかし、駅近、タワー、大規模といった「7つの法則」の多くを満たすがゆえに、中古で値上がりする可能性が高いと考えたデベロッパーがうまいこと価格設定したという結果になった。

 これら以外では、湾岸エリアの大規模物件が今のところ成果を上げている。勝どきザ・タワー、ザ・パークハウス晴海タワーズ、ベイズタワー&ガーデン(豊洲)がそれに当たるが、首都圏直下型地震が起きてしまうとこの限りではないので、注意喚起しておきたい。