[シカゴ/ニューヨーク 20日 ロイター] - ロイター/イプソスが20日公表した調査結果で、今年の年末商戦はネット通販でアマゾン・ドット・コム<AMZN.O>を利用する米消費者の割合が増えたことが明らかになった。小売り大手各社が多額の資金を投じて自社のウェブサイトに買い物客を呼び込む取り組みを進める中でも、アマゾンがシェアを伸ばした。

成人2644人を対象に実施した調査では、60%が大半の買い物をアマゾンで行う計画と回答し、この割合は2015年の同じ時期の50%から上昇した。

一方、小売り大手のウォルマート・ストアーズ<WMT.N>、ターゲット<TGT.N>、メーシーズ<M.N>各社のウェブサイトで大半の買い物を済ます予定とした消費者の割合は、それぞれ約1%ポイント低下した。

小売り各社は今シーズン、オンライン販売での値引きや無料配送などへの投資を拡大しているが、アマゾンに奪われた顧客を取り戻すこうした取り組みにより第4・四半期の利益率が圧迫される可能性がある。

便利さと迅速な配送が魅力でネット通販利用者が増加する状況下、今シーズンのオンライン販売による売上高は既に過去最高を更新。小売り各社はデジタル事業を本格化することが一段と重要になっている。多くの小売業者にとって、年末商戦の売上高は年間売上高の20─40%を占める。

今回の調査ではまた、ほぼ4人に1人が今年の年末商戦では「主にネットで」ないし「ネットのみで」品物を購入すると回答し、この割合は2012年の5人に1人から増えた。オンラインで購入する主な理由として回答者は、便利さと配送に加え、簡単に価格が比較できる点を挙げた。

調査は英語で米全土を対象に11月27日から12月7日にかけてオンラインで実施した。