[東京 4日 ロイター] - 大手百貨店の2018年の初売りは、まちまちの状況となった。ただ、訪日外国人の数は増加が見込まれるほか、年初から株価が大幅上昇しており、百貨店を取り巻く好環境に変化はないとの見方が多い。

J.フロント リテイリング<3086.T>の2日、3日の売上高は前年比1.2%増加した。「セール品は前年割れだったが、定価品の売り上げがカバーした」(広報)という。免税売上高も25%増と伸びた。元日から営業したそごう・西武では「元日の池袋店の来店客数は前年並みの40万人、売上高は5%増だった」(広報)。免税売上高は40%増と大きく伸びた。

三越伊勢丹ホールディングス<3099.T>は、営業時間を昨年より短くしていることもあり単純比較はできないが「基幹3店の初売り初日の売り上げは前年並み」(広報)という。一方、高島屋<8233.T>は、前年比での営業面積縮小の影響もあり、2日、3日の売上げは前年比1.8%減となった。

2018年の百貨店売上高は、堅調さ持続を期待する声が多い。4日の東京株式市場は741円高と、大発会としては96年以来の大幅上昇となった。株高により百貨店の富裕層売上高には好影響が期待される。回復から1年経ったため、伸び率は鈍化が予想されるものの、訪日観光客による免税売上高も引き続き伸長が見込まれている。さらには「昨年後半から衣料品が復調し、中間層も動き出している。初売りの状況を見る限り、今年も継続が期待できる」(三越伊勢丹)としている。

*本文の一部表現を修正しました。

(清水律子)