照明のエネルギー消費量は意外と多く、LED照明への切り替えは大幅な省エネを実現する。最近は照明制御の技術も進歩し、各種センサーによる調整で省エネ効果がさらに高まり、LEDならではの調光調色機能で、働き方改革を促進する効果も期待されている。

オフィスの省エネや快適性、
生産性を向上するLEDの制御技術

 LEDの普及によって実現した最も大きな変化は何か?

 それは照度の調整が可能になったことである。もとより従来の照明器具からLED照明器具に交換すると、消費電力を大幅に削減することができる。購入価格は高めだが、電気代を含めたトータルコストは安くなり、CO2の排出も少なくなる。そのメリットに加えて、最近注目されているのが、センサーや照明制御の技術が向上したことによる、照度の調整による省エネである。

 例えば、明るさを検知するセンサーは、周囲が暗くなると自動的に点灯し、外光が入って周囲が明るくなると消灯する。また人の存在を検知するセンサーを使えば、人がいないときには自動的に最小限の明るさに減光することができる。これら、最先端の照明制御の技術を導入することで、オフィスの省エネや快適性はさらに向上するのだ。

日本のオフィスは
海外に比べて明る過ぎる

 「もともと日本のオフィスは、部屋の隅々まで平均的に明るくする照明手法が一般的で、海外に比べると“明る過ぎる”という傾向があります」と指摘するのは、環境省地球環境局地球温暖化対策課の加藤聖・地球温暖化対策事業企画官である。

 2011年の東京都の節電状況を見ると、照度の状況が明らかになる。東日本大震災の影響で、その年は大規模事業所・中小事業所で節電が行われたが、いずれも照度が750ルクスから500ルクスに落とした建物が多かった。当時の日本建築学会による照明基準に関する提言によれば、照度段階で500ルクスへと1段階下げても問題はなく、温室効果ガス削減の観点からもその運用を継続するべきだとしている。

 「LEDの普及とともに照明制御の技術が進んでおり、快適性を維持しながら省エネを実現させることが可能になっています。LEDの普及と進化に合わせ、せっかくの技術を“宝の持ち腐れ”にしないためにも、人々の意識や行動が変わる必要があると考えています」(加藤企画官)。

 LED の普及はこの数年で急速に伸び、30年にはストックを含めて全てがLEDに切り替わる。実際に企業がどのタイミングでオフィスの照明をLEDに切り替えるかは、それぞれの企業の経営判断になるが、照明制御による生産性の向上などが注目され、また調光や調色による環境づくりで“働き方改革”を促進する切り札としても期待されている。

照明器具出荷統計 ~過去4年間のLED出荷比率推移~照明器具全体に占めるLED 器具の出荷比率(数量)は、過去4 年間で、2013年度の約62% から、14 年度の約76%、15 年度の約86%、16 年度の約93%へと急速に増加している

出所:日本照明工業会 調べ

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