IT専門調査会社のIDC Japanは「2017年 AR/VR市場 企業ユーザー調査」の結果について発表した。調査は2017年10月に、18歳以上の正社員ならびに自営業者1000名を対象にウェブアンケート方式で実施されたもの。

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VRのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋)

 VRのビジネス利用意向は情報通信業を除いて10%を超えるケースが少なく、VRのビジネス利用は立ち上がりを迎えたばかりと推測されている。また利用目的に関しては、現在利用しているとした回答者ではマーケティング用途が多い(25.9%)のに対し、今後の利用意向者では技術訓練やトレーニング用(20.8%)、技術研究(16.7%)および設計・エンジニアリング(15.3%)の用途が上位に挙げられ、現在採用しているユーザーと今後のユーザーとの用途の違いが明らかとなった。

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ARのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋)

 一方、昨今AppleやGoogleのARへの参入が話題だが、ARのビジネス利用はVRよりも前の段階にあり、現在はまだ揺籃(ようらん)期であると言える。現在ビジネスで利用している回答者の利用者意向は「テレワーク時の会議用」が26.1%でトップだが、その他は「開発環境の開発と販売」関連が上位を占めたという。ARのビジネス利用は実際のワークフローへの導入よりもコンテンツの開発等を利用目的とするケースが多く、実際のビジネスでの利用はVRに遅れを取っているとのこと。

 今回の発表内容はIDCが発行したレポート「2017年 国内AR/VR市場 企業ユーザー調査」(JPJ42927417)にて詳細が報告されている。同レポートではAR/VRのビジネス利用に関し、どのような業種や利用目的での採用ならびに採用意向が高いのか、およびAR/VRのビジネス利用に関しては何が懸念要素あるいは障害となっているのか等のアンケート調査の分析結果が掲載されている。

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