[東京 9日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比705円10銭安の2万1185円76銭となり、大幅に反落した。前日の米国株市場でダウ<.DJI>工業株30種が再び1000ドル超の急落となった流れを引き継いで、日本株は幅広くリスクオフの売りが先行した。短期筋の買い戻しで下げ幅が縮小する場面もあったが、強含む円相場やアジア株安などを背景に売り直される形となった。外部環境の不透明感に加え、国内は3連休を控えていることもあり、断続的にポジション調整売りが出て上値を圧迫した。

TOPIXは前日比2.84%安で午前の取引を終了した。午前中の東証1部売買代金は1兆9864億円だった。セクター別では東証33業種がすべて下落。鉱業、石油・石炭、機械などが下落率上位に並んだ。市場では「日柄調整は始まったばかりであり、相場が戻るには時間を要する。日米のPER格差などを考えれば日経平均は2万1000円が下値岩盤とも言えるが、ここからの為替変動は気がかりだ」(ちばぎん証券顧問の安藤富士男氏)との声が出ていた。

東証1部の騰落数は、値上がり109銘柄に対し、値下がりが1934銘柄、変わらずが19銘柄だった。