2月12日、経済の先行きに対する信頼感が維持されているため、米国株が現在の調整局面から全面的な弱気相場にまで陥る公算は乏しい──。株式ストラテジストなどの専門家は、過去のケースからこうした結論が導き出されると話している。NY証券取引所で8日撮影(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

[ニューヨーク 12日 ロイター] - 経済の先行きに対する信頼感が維持されているため、米国株が現在の調整局面から全面的な弱気相場にまで陥る公算は乏しい──。株式ストラテジストなどの専門家は、過去のケースからこうした結論が導き出されると話している。

 S&P総合500種が8日に1月26日につけた過去最高値から10.2%下落したため、株式市場は正式な調整局面に入った。その後2営業日で大きく反発し、12日時点で最高値からの下落率は7.6%まで縮小。ストラテジストによると、今後株安の流れが再燃する可能性は無視できないとはいえ、下落率が20%に達する弱気相場到来の予兆は見当たらない。

 LPLファイナンシャルのシニア市場ストラテジスト、ライアン・デトリック氏は「経済がこれほど強いときに、弱気相場が始まるとは予想されない。景気後退に見舞われずに弱気相場になった例は滅多に見られない」と話した。

 ゴールドマン・サックスの調査では、1976年以降で景気後退ではない局面で最低10%の株価調整が起きたケースは計11回あったが、その後弱気相場に突入したのは1987年の1回だけだった。

 足元で2660前後のS&P総合500種が2300を割り込むことを意味する弱気相場について、ゴールドマンの株式ストラテジストチームは調査ノートで「景気後退を伴わずに発生しそうにないことは歴史が示している」と述べた。