2月9日、米国の債券自警団は、株式市場を味方につけたのかもしれない。NY証券取引所で撮影(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

[ニューヨーク 9日 ロイター] - 米国の債券自警団は、株式市場を味方につけたのかもしれない。インフレと米財政赤字拡大への懸念から、自警団は米国債市場で利回りを押し上げているだけでなく、株式市場では株価を押し下げ、金融政策と政府の経済政策を罰しているようだ。

「株式市場も債券市場と痛みを分け合っている。間違いない。株式市場にも自警団がいる」と語るのは、コンサルタント会社ヤルデニ・リサーチのエド・ヤルデニ氏だ。

「債券自警団」という言葉はヤルデニ氏が1983年に生み出した。投資家が国債利回りを押し上げ、レーガン政権下のインフレ・財政赤字懸念を埋め合わせようとした現象をこう表現した。

 今回は、2日発表の雇用統計で平均賃金が大幅に伸びたのをきっかけに、国債利回りが急上昇を始めた。

 株式自警団側の理屈はこうだ。利回りが上がり、インフレ圧力が高まり、景気が潜在成長率ぎりぎりのペースで拡大し、それに対応して米連邦準備理事会(FRB)が本当に利上げを加速させるのなら、株価水準はもっと低くなくてはならない。可能性としては、ぐんと低く。

 ワンダーリッチ・セキュリティーズの首席市場ストラテジスト、アート・ホーガン氏は「過去6年間というもの、低金利・低インフレ環境だから株価バリュエーションは高くて当然だと言い続けてきた。しかしその流れが逆になってきていることを、今は注視している」と話す。