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「売られすぎ」からの反動で日経平均1万円回復の“現実味”

2008年10月30日
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  「こんな相場は今まで見たこともない。いくら何でも異常ではないか」

 これこそ、多くの投資家の偽らざるホンネだろう。

 世界中に「金融恐慌不安」が蔓延するなか、株式市場ではかつてないほどの「異変」が続き、頭を抱える投資家が続出している。

 全てのきっかけは、昨年8月に発生した米国発のサブプライムショックである。それまで2万円を目指して堅調に推移していた日経平均株価は、一転して下落局面に陥り、今年央まで1万2000~1万3000円台を行き来する不安定な動きを続けて来た。

 投資家にとって本当の「悲劇」が始まったのは、この9月半ば以降のことだ。米リーマン・ブラザーズの破綻により、それまで小康状態にあった金融危機不安が一気に再燃。震源地である米国株式市場の暴落に歩調を合わせるかのように、日本、欧州、新興国など世界中の株式市場が、連鎖的に大幅な調整を余儀なくされたのである。

 10月に入る頃から、事態はいよいよ深刻化した。米国下院における金融安定化法案の否決や米国経済指標の悪化報道など、悪材料が出るたびに世界の株式市場はヒステリックなまでに乱高下を繰り返した。その結果、日経平均はついに1万円を割り込んでしまったのだ。

 足許でも予断を許さない状況が続いている。ドルから逃避した大量のマネーが流れ込んだため、円はドルに対して一時90円台前半の史上最高値圏に突入。企業業績の悪化を懸念した「浴びせ売り」により、10月24日、日経平均はついに8000円割れを起こして、その後一時は6000円台まで落ち込んだ。

世界各地でパニック売り続出!
底が見えない「暴落スパイラル」

 わずか1ヵ月半のあいだに、世界の株式市場がこれ程の激震に見舞われるとは、いったい誰が予想できただろうか?

 その「爪痕」はあまりにも深い。気が付いてみれば、これまでに世界の株式市場の価値は想像以上に大きく毀損されている。主要な株価指標を見ると、米国株(S&P500)が前年末比38%、欧州株(Stoxx)が同43%、日本(Topix)が同41%も暴落してしまったほどだ。

 一説には、10月だけで世界の株式市場から1200兆円もの時価総額が失われたというから、ただごとではない。金融システムが発達していない一昔前だったら、間違いなく戦前を上回る「大恐慌」が発生していただろう。

 ここまで急激な株安が進んだのは、機関投資家や個人のパニック売りがかつてないほど殺到したためだ。そのため、苦境に陥る投機筋や投資信託会社が続出している。

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