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 仕事で英語を使う人といえば、かつては商社マンなど一部の職種のみだった。しかし今ではあらゆる業種・職種の人が、英語を使って仕事をすることを求められる。しかも昔と今ではビジネス英語に求められるスキルが異なってきているという。明星大学の田中宏昌教授に話を聞いた。

田中宏昌氏 明星大学 国際教育センター センター長
人文学部 国際コミュニケーション学科 教授
立教大学卒。テンプル大学教育大学院修士課程修了(TESOL)、同大学院博士課程満期修了。大学での研究・教育とともに、日米の企業に組織開発、教育プログラム開発のコンサルティングを行う。専門分野は、ビジネス社会における英語のコミュニケーションの社会言語からの研究。NHK教育テレビやNHKラジオにて数年にわたり講師も

 ビジネス英語のコミュニケーションスキルといえば、かつては商社マンのように一部の職種のみで必須だったもの。しかし今は周知の通り、さまざまな業界、職種の人がグローバルな活躍を求められるようになってきている。一方でビジネスや観光で日本を訪れる外国人の数も増加の一途をたどり、国内だけに目を向けていればよかったと思えるビジネスですら、語学は必要なスキルの筆頭となってきている。

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 しかし、昔と今ではビジネス英語に求められるスキルの中身が異なってきているという。

 「ひと昔の前の国際的な会議では、まずOHP(オーバー・ヘッド・プロジェクター)を用いながら誰かが一方的にプレゼンテーションを行い、話し終えた後で出席者からの質問を受け付ける展開が一般的でした。また、日頃のやりとりも手紙やFAXで、やりとりに相応の時間を要しました。これに対し、今は説明の最中であろうと、出席者から遠慮なく質問が寄せられるのが常識。しかも、離れた場所にいてもeメールやチャットで瞬時にやりとりできます。ところが、多くの日本人ビジネスマンはなかなか即答できないのが実情です」

 こう指摘するのは、明星大学で教壇に立つ傍ら、多くの企業が社員向けに実施する英語研修のコンサルティングも手掛けている田中宏昌教授だ。OHPからパワーポイントなどのPCソフトにプレゼンツールが変貌したばかりか、瞬時に臨機応変な受け答えまで求められるようになってきているわけである。田中教授はさらに続ける。

 「最近の英語を通じた会議においては、たとえ初めて受け取る資料であっても、おのおのの出席者はざっと目を通してからすぐに何らかの意見を述べ合い、さらに他者の声を反映させながら自分の意見を徐々に修正していく傾向がうかがえます。その上で、最終的に会議の責任者が全員の意見を集約して結論を導き出すわけです。日本人の場合、事前に資料を読み込んでおけば大丈夫でも、その場でとっさに意見を述べるのは苦手。会議で日本人出席者を観察していると、最初のうちはずっと沈黙したままというパターンが目立ちます」

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