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ソニー 中鉢良治社長インタビュー
「テレビは高付加価値より値頃感で勝負する」

【第7回】 2009年1月13日
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2008年3月期、過去最高益を計上して復活への道を歩み始めたかに見えたソニー。だが、わずか半年で状況は一変した。2009年3月期の業績予想を大幅に下方修正、営業利益は2000億円と、対前年比57%減となる。先頃、収益改善に向けて1万6000人の削減などを柱とするリストラ計画を発表した。なぜソニーは再び業績低迷に陥ったのか。復活に向けて何が必要なのか。中鉢良治社長を直撃した。

中鉢良治
中鉢良治(ちゅうばち・りょうじ)1947年宮城県生まれ、61歳。1977年東北大学大学院工学研究科博士課程修了、ソニー入社。1992年記録メディア事業本部ビデオテープ事業部長、1999年執行役員、2002年常務、2003年上席常務、2004年副社長、2005年6月より代表執行役社長

―業績が急激に悪化している。何が起きているのか。

 最大の要因は、世界同時不況で需要が減少し販売不振に陥っていることだ。加えて、急激な円高の影響もある。環境変化にコスト削減が追いつかず、グローバルな競争力が低下している。

―2009年3月期は赤字転落もありうるか。

 米国のクリスマス商戦は、出だしは好調だったが、ここにきて息切れしている。欧州も同様だ。日本やインドを含むアジア地域は相対的にいいが、中国は期待したほど伸びていない。最終的には、年末商戦の結果を見てみないとなんとも言えない。

―この5年で3度目のリストラになる。

 過去2度のリストラで、過剰な間接部門の効率化や製造拠点の再編による固定費削減と、事業の選択と集中を進めてきた。

 だが、今回は想定を超えた需要減と円高にさらされており、構造改革を経た現体制でも、グローバルな競争を勝ち抜くのに十分ではない。効率性を上げ、生産性を高め、損益分岐点を改善するとともに、キャッシュ・コンバージョン・サイクル(製品を現金化する周期)をもっと速めなければならない。

―短期的な固定費削減だけで、抜本的な構造改革プランが示されていない。

 先頃発表したのは、8つの経営体質強化緊急プロジェクト(投資計画の見直し、不採算事業の見直し、製造事業所の再編、設計開発体制の見直し、販売体制の見直し、人材有効活用の推進、共通サービス機能の効率化、本社機能の効率化)のうちのスリムダウンにかかわる三項目だけだったが、事業領域のシフトや新事業など、成長戦略についてももちろん検討している。

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