警戒すべき反騰相場の終焉

 日経平均株価は気温の上昇とともに上昇ピッチを強め、一時9000円台に到達した。3月10日安値7021円からは、約30%の上昇である。1ヵ月の短期間にしては、鋭角的なリバウンドと評することができよう。

 結局、今年の相場も昨年、1昨年に続いて「3月SQ前後」がターニングポイントになった。「相場が急落した年度の3月SQは買い」という鉄則が、またも確認されたわけである。

 今回の反騰の要因は、世界的な政策発動と売り方のショートカバーによって起こったと思われる。

 オバマ政権の7870億ドルの景気刺激策や、わが国の真水15兆円規模の補正予算が代表的だが、目先の財政悪化には目をつぶり、思い切った政策に踏み切った。

 金融政策においても、「実質ゼロ金利+量的緩和政策」がグローバルスタンダードとなり、非伝統的政策を含めたあらゆる手段を採っている。これらが過度な悲観論を後退させ、売り方が買い戻しに走ったことが反発の原動力だ。