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ジェネリック医薬品

【第15回】

ジェネリック医薬品は、新薬と同じ成分、同じ効き目ながら、価格は平均して新薬の約半額。個人の薬代負担が減るということは、家計を助けるだけでなく、国の医療費全体の節減にもなります。もし特許切れの薬が全てジェネリック医薬品に替われば、日本の医療費は年間で約1兆円も削減できるといわれています。

 これからピークを迎え、多くの人が悩まされている花粉症。マスクや市販薬を利用するだけでなく、病院で定期的に薬を処方してもらう人も多い。

 約6ヵ月間花粉症の薬を服用すると、その負担額は一般的に10000~12000円程度となる(自己負担率3割の場合)。

 実は、この負担、約半額の6000円程度にすることが可能だ。

 「ジェネリック医薬品」という言葉を耳にしたことがあるだろうか。

 そもそも、病院で処方される薬は大きく2種類に分けられる。研究開発を重ね発売される「新薬」と、その「新薬」の特許期間が切れた後に同じ成分・製法等によって製造・販売される「ジェネリック医薬品」である。

 新薬は発売までの研究開発に莫大なコストがかかっているため、高い薬価が設定され、特許期間中の独占販売などが認められている。

 それに対してジェネリック医薬品は、同じ成分、同じ効き目ながら平均して新薬の約半額という安さで提供される。

 現在、使用されている薬の約6割は特許が切れているというが、日本ではまだまだジェネリック医薬品の利用がすすんでいない。欧米では50%以上というシェア(*1)も、日本では16%程度にとどまっている。

 個人の薬代負担が減るということは、家計を助けるだけでなく、国の医療費全体の節減にもなるということだ。

 もし特許切れの薬が全てジェネリック医薬品に替われば、日本の医療費は年間で約1兆円も削減できるといわれている。

 最近では、社会のために、日本の将来のために、という気持ちで、処方された湿布薬を必要ないからと返上したり、ジェネリック医薬品の利用を担当医にお願いしたりする人も増えているという。

 担当医に直接言いづらい人のために、日本ジェネリック研究会では「ジェネリック医薬品お願いカード」を発行している。(*2)

*1 全医療用医薬品に占めるジェネリック医薬品の割合
*2 日本ジェネリック研究会

資料提供・取材協力:沢井製薬株式会社

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