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吉田恒のデータが語る為替の法則

見事に復活してきた資源国通貨だが、
リバウンドのクライマックスは近い!

吉田 恒
【第30回】 2009年5月27日
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 NY原油の価格が最高値の147ドルから40ドル割れへと暴落し、それと連動するように、資源国通貨の豪ドルなどは一時、壊滅的に下落していましたが、最近では、見事に復活してきています。

 ただ、これはさすがに短期的には上がり過ぎで、ちょっとした「バブル」の可能性すらあります。その反転が近いかもしれない、今回はそんなことを考えてみたいと思います。

 豪ドルなど資源国通貨の短期的な上がり過ぎの可能性は、いつものように移動平均線からのかい離率でそのシグナルを確認できます。

 以下のグラフのとおり、豪ドルの総合力を示す実効相場は、90日移動平均線を5月に入ってから10%以上も上回りました。これは過去2回しかない現象ですので、経験的にはかなりの短期上がり過ぎの可能性を示していると言えます。

 また、豪ドルの対円相場を、同じように90日線からのかい離率で見てみましょう(上のグラフ参照)。こちらも5月に入って、かい離率がプラス10%を越えていました。

コモディティーも短期で
上がり過ぎとなっていた!

 それではなぜ、資源国通貨の代表格である豪ドルが、対円相場でも総合力でも、短期的に上がり過ぎの可能性が出る動きとなっていたのでしょうか? それは、資源価格に短期上がり過ぎの可能性が出ていたからでしょう。

 コモディティーの総合指数は「CRBインデックス(CRB商品指数)」といいますが、最近では90日線を10%以上も上回っていました。これは、2008年7月に原油価格が大天井をつけた時以来のことです。

CRB商品指数

 このように、資源価格が短期上がり過ぎ懸念を示す動きとなる状況下で、資源国通貨である豪ドルなども短期上がり過ぎ懸念領域まで上昇してきたということでしょう。

 さて、この資源価格と資源国通貨の短期上がり過ぎは、まだ続くのでしょうか、それともそろそろ修正に向かうのでしょうか?

 それを考える上で、そもそも、なぜこれらが短期上がり過ぎ懸念領域まで上昇してきたのかを考えてみたいと思います。

 そんなふうに考えていたところ、最近ある有力為替アナリストのレポートを読んで、そのカギは資源価格の中の1つ、鉄鋼石価格にあるのではないかと思い始めたのです。

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吉田 恒 

立教大学文学部卒業後、自由経済社(現・T&Cフィナンシャルリサーチ)に入社。財務省、日銀のほかワシントン、ニューヨークなど内外にわたり幅広く取材活動を展開。同社代表取締役社長、T&Cホールディングス取締役歴任。緻密なデータ分析に基づき、2007年8月のサブプライムショックによる急激な円高など、何度も大相場を的中させている。2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケット エディターズ」の日本代表に就任。


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