過去最高益の水準に回復
強いトヨタが戻ってきた
11月10日日曜日、静岡県にある富士スピードウェイのサーキットに、1台の「86」が全速力で滑り込んできて、鮮やかにスピンを2回決めた。固唾をのんで見守っていたモータースポーツファンからは惜しみない拍手が送られた。
ハンドルを握るのは、従業員33万人の頂点に立つ豊田章男・トヨタ自動車社長。小雨がぱらつき、底冷えのするあいにくの天気にもかかわらず、豊田社長は終始、晴れやかな笑顔を絶やさなかった。ファンサービスの気持ちはあっただろう。しかし、笑顔の理由はそれだけではあるまい。
11月6日、トヨタは2014年3月期中間決算を発表し、過去最高益に迫る好業績を挙げた。
09年6月の就任以降、大規模リコール問題をはじめ試練の連続だった豊田社長に心休まる時はなかった。しかし、就任5年目にして、「ＯＢが、ようやく自分の経営方針を認めてくれるようになった」と周囲に漏らし、最近では持ち前の強気な発言も目立つ。「経営者として、自信がついてきたのでは」（トヨタＯＢ）という声が聞かれるようになった。
今期の決算は、トヨタによる見通しでは過去最高益となった08年3月期決算にわずかに及ばないことになっている。だが、おおかたの市場関係者の見方はもっとポジティブだ。
業界トップアナリストの中西孝樹・ナカニシ自動車産業リサーチ代表は営業利益2兆4500億円、営業利益率9.7％と予想し、過去最高益を更新するとみている。
強いトヨタが戻ってきたのである。
身の丈に合うか否かで賛否両論
米国工場投資を巡り社内が対立
過去最高益決算を目前にして、トヨタ社内では、ある議論で賛否が分かれている。
「そろそろ、米国に車両工場の新設を検討するべきではないのか。投資なくして、成長戦略は描けないはずだ」と経営幹部から、米国工場の能力増強を要望する声が上がっている。興味深いのは、企画・生産部門のみならず、本来ならば”金庫番”の役目を担う経理部門の一部からも賛成する向きがあることだ。
彼らの主張は一理ある。トヨタの米国販売は堅調であり、米国に四つ構える車両工場（富士重工業の米国子会社ＳＩＡを含む）の稼働率が105％に達しており、能力が逼迫しているからだ。
最近になって、トヨタ側から富士重へ、「ＳＩＡでお願いしていたカムリ10万台分の委託生産の契約を打ち切りたい」と申し出があったという。富士重にとっては、痛しかゆしだ。目下のところ、富士重の米国販売は絶好調であり、新たに投資することなく能力を拡張できる。だが、その一方で、市況のよしあしにかかわらず、長期的に固定費を負担してくれていたトヨタが抜けてしまう。
トヨタ撤収──。この事実から察するに、トヨタは新たな工場建設に向けて大きな決断をしたようである。
もっとも、今年7月、他ならぬ豊田社長自身が、「国内外の完成車工場の新設を向こう3年間は凍結する」と宣言したばかりである。「好決算だったから投資する、という考えはおかしい。誰もが前年よりプラスと考えるのも理解できる。でも、それを止めるのが社長である私の仕事だ。そして、現時点で投資する判断をした工場はない」と豊田社長は言い切る。
ある経営幹部は、社内の意見が割れていることを認めた上で、豊田社長をおもんぱかる。
「3年間は凍結する、と言った趣旨はやみくもに増産するんじゃないよ、ということ。トヨタの原点に立ち返る姿勢さえあれば、後はいずれ、経営陣が決断する時が来るだろう」
リーマンショック前には、原点を見失い、必要以上の生産台数を造り、大量の在庫を抱えてしまっていた。トヨタは、それらの教訓から、「必要なモノを、必要なときに、必要なだけ造る」というトヨタの原点に立ち返った。
販売台数の急成長、身の丈に合わない投資は、いずれ破綻する。持続的に成長できる真の競争力をつけるべきだ。喜びに浮かれ、原点を再び見失いやしないか──。その恐怖が豊田社長にはある。
