株式レポート
2月14日 18時0分
マネックス証券

It's a Sony 傷ついたブランド - 広木隆「ストラテジーレポート」

その女の腹には傷があった。へその下から20センチにわたる長い傷跡があった。雪に覆われた山あいのリゾートホテルで僕は彼女に尋ねた。

「これ、帝王切開の跡?」
「そんなわけないじゃない、子供も産んでいないのに。去年の夏に入院して手術したの。その跡なのよ」
「そうなんだ…」
「ひどい傷跡でしょ。引いた?冷めた?わたしのこと、嫌いになった?」
「なあ、俺たちはいい歳じゃないか。これだけ長く生きていると、誰でも傷のひとつやふたつ、持っている。それが目に見える傷かどうかは別として」

新たな傷口

ソニーがリストラ策を発表した。評価は様々である。日本経済新聞の編集委員を務める鈴木亘氏は「ソニー、遠のいた成長軌道 エレキに新たな『傷口』」という記事を書いた(2月6日付け日経電子版)。テレビ事業の分社化などを「一定の評価を獲得しそうだ」としながらも、その一方で新たな「傷口」も開きつつあると警鐘を鳴らした。

<テレビは年間の販売台数見通しを据え置いたものの、新興国通貨が対ドルで下落したことを受けて採算が悪化。電池事業では一部製品の販売低迷で321億円の減損損失を計上した。さらにはスマホの販売台数見通しを4000万台と、昨年10月時点から200万台引き下げた。景気減速や価格競争の激化でアジアや欧州での販売が想定を下回ることが響く>(前掲記事より抜粋)

今回のリストラはあくまで止血措置、という厳しい見方があるなか、鈴木氏は一歩具体的に踏み込んで、止血したはずが早くも新たな傷が開いていると指摘する。

記事は、<株式市場ではパナソニックや日立といった、事業構成を抜本的に見直して業績を大幅に改善した電機大手が高い評価を得ている。「エレキ再生」にこだわり続ける限り、ソニーが市場の信頼を取り戻すまでの道のりは長そうだ>と結ばれている。

こうした見方は市場のコンセンサスなのだろう。

同じく日経電子版の「ソニー、『エレキ中心主義』が遅らせる復活」(2月7日)という記事は、「これからは商品を軸にした戦略ではなく、消費者の生活の中の『エンターテインメント』の部分に焦点をあてた戦略に切り替えるべきだ」(メリルリンチ日本証券の片山栄一調査部長)との指摘を紹介している。<例えば子供時代にゲームでソニーに触れてもらい、成長とともに映画や音楽に興味の対象を広げてもらう。大人になってからは保険や銀行などでソニーの顧客として囲い込むといった具合だ。そこでは、テレビやスマホといったエレクトロニクス製品はそれぞれのコンテンツを楽しむための機器に過ぎない>

フォレスター・リサーチのジェイムズ・マキュベリー氏もフォーブス誌に寄稿した記事でこう述べている。<ソニーという企業は技術力が売り上げを伸ばすと信じ、デバイス(機器)だけで儲けたいと考えた。デバイスを超えた、その先にあるものを見ていない。デバイスの先にあるもの ― それはデバイスが提供するすべての体験と、それをサポートする、デジタルな顧客関係を構築することである>(2月6日 Sony Should Have Been A Digital Contender, Forbes)

一流のジャーナリストやトップ・アナリストたちの見解である。おそらく、それらは正論なのだろう。だが、僕は、どうも釈然としない。

電機製品を作らないソニー。エレキを捨てるソニー。果たしてそれは、「ソニー」なのか。

名門復活

とりあえず市場は好意的に評価した。発表の翌日、ソニーの株価は4%上昇した。同じくリストラを発表した三井化学も買われた。三井化学は、ウレタン原料を生産する鹿島工場の閉鎖などを柱とするリストラを実施すると発表した。関連費用として特別損失320億円を計上、最終損益は230億円の赤字となる。それでも株価は5%超の上昇となった。将来の成長に向けて、膿を出し切る「傷」なら市場は評価するということだ。

今回の決算で目立ったのは老舗企業の復活である。トヨタ6年ぶり最高益更新、日立23年ぶり最高益更新のニュースは言うに及ばない。印象的だったのはNEC、富士通といった往年の名門IT企業の復活である。決算発表を受けた翌日の東京株式市場でNECと富士通は大幅高になった。富士通は13%高となり、2010年10月以来およそ3年3カ月ぶりの高値をつけた。NECの終値は11%高で取引時間中には3年8カ月ぶりに300円の大台を回復した。前述のパナソニックをはじめ、危機を乗り越え、リストラをやりあげた果てには、市場の高評価が待っているという好事例となり得るだろう。
外人動向で相場は読めない

レポートの読者からこういう質問が寄せられた。
「広木さんもご出演のテレビ東京ニュースモーニングサテライトで○○さんが、相場急落の原因は、昨年末に猛烈に買った外国人が新年に一転猛烈に売ったことだと解説されました。であればタイムリーに外国人の売買動向を見ていれば今回の急落は予想でき事前に手が打てたのではないですか?またマネックスのサイトでそれを見る事はできますか?」

この質問に対して、当部の若手エースである益嶋君が以下のような回答を行っている。ちなみに、これまでは「益嶋」と呼び捨てにし、時には「ハゲ野郎」よばわりしてきたが、最近はオンラインセミナーなどを積極的に実施してお客様から人気も出てきたようである。僕もいつ追い抜かれるかわからないので、これからは下手に出て丁寧に接しようと思う。

で、益嶋君の回答は以下の通りである。

<大変おそれいりますが当社ウェブサイトでは外国人売買動向を直接ご覧いただくことは叶いません。東京証券取引所が以下のページで週次の投資部門別売買状況を発表しておりますので、こちらをご参照いただければ幸いです。ただ、取引所の発表は前週分の数字となりますので、若干のタイムラグがあることはご注意ください。

投資部門別売買状況
http://www.tse.or.jp/market/data/sector/index.html

また以下のウェブサイトは公的機関が作成しているものではございませんが、過去の投資部門別売買状況がわかりやすくグラフ化されております。
http://www.stock-life.net/fundamental/tousibumonnbetu.shtml

上記のページを見ると11月から年末にかけて個人投資家が売り越し、外国人投資家が大きく買い越している状況が見て取れ、これが年末までの上昇の一つの要因となったことが推測されます。また、年が明けてからは状況が変わり、個人投資家が買い越し、外国人投資家が売り越しとなっていることがご覧いただけるかと存じます。

株式市場の急落を事前に察知することは非常に困難かとは存じますが、部門別売買動向をチェックすることは傾向の把握として投資のご参考にしていただけるかと存じます。>

「益嶋…君」
「はい、なんでしょう」
「なんでしょう、じゃねえよ。なんだよ、この回答は?」
「は?いけませんか?」
「益嶋…く〜ん…。いけないに決まってんだろう。『なんで、そんな無意味なこと聞くんだ』と一喝しとけばよかったんだよ」
「いや、一応、『急落を事前に察知することは非常に困難』と言ってんですけどね〜」
「ま・す・し・ま!…くん。それがだめだっていうんだ。『非常に困難』じゃない。『絶対に無理』なんだ。少なくとも外人の売買動向見てればわかるって思い込みは200%間違いだからって正してやるのが親切ってもんだろうよ」
「でも、せっかく外人動向に興味を持たれた方ですから、いろいろ教えて差し上げようかと…」
「馬鹿野郎!それが余計なことだってんだよ、このハゲが!!」

僕のところにも、よくメディアからこの件について取材が入る。
「外国人が4週連続で売り越しましたね」
「ええ」
「どうご覧になっていますか?」
「『どうご覧になる』とは?」
「いや、だから、外国人が4週連続で売り越したんですよ!?」
「それが?何か?」

ここまで言えば(というか何も言っていないけど)記者もバカじゃないので、自分の質問がいかに愚問であるか、気づいてくれるひとが ― いるはずだ、いてほしい、いるに決まっている、いないわけがない…という僕の希望も、むなしく、結構、分かってもらえない。
トートロジー(同義語反復)

日本株売買シェアに占める外国人投資家の比率は今や6〜7割に達する。完全に外国人主導のマーケットである。日本株は、外国人が買えば上がるし、外国人が売れば下がる。そんなことはいまや小学生でも知っている。「右足を出して左足を出すと歩ける」と歌う『当たり前体操』の歌詞にもなっているくらいだ(ウソです)。

「外国人が日本株を売り越した」という情報は「日本株は売られた」=「日本株は下落した」ということと同義であって同じことの言い替えでしかない。それは単なる過去の事象であって将来への予見、インプリケーションは何もない。外国人の売り越しは○週で止まる、というような法則がもしもあるならば、外国人の売り越し週をカウントする意味は、まだあるのかもしれないが。

それは、「○月○週の株式市場はこうでした」という過去の相場を解説する材料にしかならない。当たり前だが、投資家が株を売買するにはそれなりの理由がある。外国人は日本株を買おうと思った理由があったから買ったのであり、同じく売ろうと思った理由があったから売ったのである。4週続けて売り越したから5週目も売り越すだろう、という予測は成り立たない。その法則が成り立つとすれば、毎週毎週売り越し続けなければならなくなるではないか。

サイコロの目が10回連続で「1」と出た。11回目に「1」が出る確率は?やはり同じく6分の1である。サイコロの場合は独立試行であり、外国人の売買動向は連続性や過去の因果が関係するので、トレンドがある。サイコロやコイン投げとは、もちろん、違う。過去の買い越し額をもとにこの先の潜在的な売り圧力を推し量ったり、足元の売り越し額の基調を見て、そろそろ売り圧力も細ってきたと読み解くことなどができるかもしれない。

益嶋がいうように「傾向の把握として投資のご参考」にはなるだろう。しかし、世界の情勢は日々動き変化しているのだ。先週までは売っていたが、今週に入って状況が変わった、なんてことはざらにある。過去の傾向にとらわれ過ぎるのは間違いのもとである。

投資家動向を読むという「幻想」は捨てたほうがいい。市場に参加している投資家をすべて把握できるのか。(「ヘッジファンドの売りで崩された」などというコメントが最たるものだ。)仮にできたとして、その投資家が次に売るのか買うのかわかるのか。「売ったか買ったか」という過去の事実を事後的に知るのではなく、これからの投資行動を予見できるのか。できるわけがない。

繰り返す。「外国人が日本株を売り越した」という情報は「日本株は売られた」=「日本株は下落した」ということと同義であって、それ以上の意味も、それ以下の意味もないのである。問題は、これからもさらに売り越すのか、買いに転じるのかが重要であり、それは過去の傾向を眺めるだけでは知り得ないことである。



マネックス証券CEOの松本大は詩歌を好む。彼は「ふりむくな ふりむくな 後ろには夢がない」という寺山修司の言葉をよく引用する。同じニュアンスのことを、破綻したコンチネンタル航空を奇跡の復活へと導いた経営者、ゴードン・ベスーンがこんな言葉で語っている。

「過ぎ去った滑走路をふり返るな、コックピットにバックミラーはない」

過去のデータに頼り過ぎる運用は、「バックミラーを見ながら運転している」と酷評されることがある。もちろん、過去データは将来を予想する材料になる。問題は、どんなデータが有効であり、どんなデータが役にたたないかを見極めることだ。つまり、何が「シグナル」であり、なにが「ノイズ」なのかを峻別することが重要だ。

大統領選挙での「オバマ勝利」を二度にわたり完璧に予測し、全米を騒然とさせた天才データサイエンティスト、ネイト・シルバー氏は「私たちはシグナルを探そうとしてノイズを集めている」という。彼はヨギ・ベラ(元大リーグの名選手)のこんな言葉も紹介している。「予測は難しい。とくに将来に関してはね」



「そうね。長く生きてきたわ(笑)。見えない傷なら、もっとたくさんある。あなたって、昔のこと、何も訊かないのね」
「過去には興味ないんだ。だって、どんなに過去を振り返ろうと、昔に戻れるわけじゃないだろう?俺たちは前にしか進めないんだから、前だけを見てればいい。俺はそう思うんだ」
ソニー、再建への道

ソニーの再建はまだ緒についたばかり。まだ一歩も踏み出していない。テレビ事業を分社化するというが、売却しない限り、つまり100%子会社で連結している限り、企業会計上、ソニーの業績に与える影響に変化はない。平井一夫社長は、現時点ではテレビ事業を売却する計画はないとしている。売らない以上は、「頑張る」ということだ。高級な超高精細度テレビに注力するのだろう。しかし、それが正しい選択かどうか。

ソニーの再建に必要なものは何か?僕は、精神論のように聞こえるかもしれないが、過去の成功体験を捨てることではないかと思う。過去の成功で勝ち得た栄光を捨てることである。過去の成功で、ソニーと言えば、泣く子も黙る日本を代表する超エリート企業となった。ソニーの社員はみなエリートであり、自分たちもその自覚 ― すなわちエリート意識があるだろう。

しかしエリート意識がある以上、「なりふり構わず」というわけにはいかない。必ず「こだわるもの」が出てくる。そういう「こだわるもの」に「こだわって」いては、先に進めない。

エレキを捨てて、復活できるなら、捨てればいい。その「こだわり」を捨てればいい。

昨年12月にウォール・ストリート・ジャーナル紙が報じたニュースが市場で話題になった。
「ダウ・ケミカルが社名からケミカル(化学)を捨てる」
ダウ・ケミカルはリストラ策を発表。年間50億ドルもの売上高がある塩素事業の大半を売却して実質的に撤退する。塩素事業はダウ・ケミカルの祖業とも言えるものだ。それをばっさり切り捨てる。

実は、ソニーこそ、社名変更でこだわりを捨てた元祖と言えるだろう。ソニーが、社名を前身の「東京通信工業」から変更した時、「例えば『ソニー電子工業』『ソニー電機』のように、工業とか電機という言葉を社名に残せないか」という意見もあったという。しかし「断固、『ソニー株式会社』でいくべきだ」と創業者・盛田昭夫氏は譲らなかった。社名に電機という言葉を入れるのには猛反対であったというのである。そこには、世界に羽ばたこうという確固とした意志があった。SONYの四文字に込められた夢や熱意があった。グローバルに発展することこそ、ソニーにとってすべてであって、そのためには「電機」にはこだわらないという意思表示をすでにおこなっていたのである。そのDNAが流れている限り、何をやろうと、何をやるまいと、ソニーはソニーである。



2012年の夏、「三種の神器 シャープ、パナソニック、ソニーは買えるか」というレポートを書いた。その結論部分を再掲したい。

<ポテンシャルはある。日本の電機メーカーの復活に賭けるのも投資アイデアのひとつ。問題は、ここまで売られた株価をどこで拾うか、だ。各社は人員削減計画や組織改編を示した。しかし、今後の成長戦略と、その戦略を実現するための構造改革については明確な方向性を示すことができないでいる。つまり、どこで稼ぐかという明確な絵が描けていない、という指摘は多い。それが見えない以上、投資対象にはならないという意見が圧倒的である。

それは正論だろう。しかし、「どこで稼ぐかという明確な絵」が市場に示されるころには株価は相当上がっているだろう。それが相場というものだ。通常の企業分析をしていてはエントリー・ポイントは分からない。その意味で、シャープ、パナソニック、ソニーの安値を拾うのは「投資」というより、「トレーディング」と割り切るべきだ>
ソニーのリストラは止血措置に過ぎない。不振事業の整理に目途をつけたのはよいとして、肝心の成長戦略が見えない。コア事業と位置付けるモバイル、ゲーム、デジタルイメージングへ経営資源を集中するというが、それは「施政方針演説」であって、「戦略」ではない。問題は、すでに競争が激化しているそれらの領域で、どうやって勝ち残っていくかというアイデアがあるのかという点だ。それが見えないという批判が多くある。

しかし、何もしてこなかったかというとそうではないだろう。ソニーは99年にエレクトロニクス事業を中心に1万7000人の人員削減を発表して以降、1万〜2万人規模の人員削減を繰り返してきた。人員削減数は累計で7万人超に達している。先日発表したリストラ策にも、今後国内外で5000人規模の削減が盛り込まれている。これまでに相当、血を流してきたのは事実である。多くのものを捨ててきた。たくさんの傷を負ってきたのである。

「ソニーの再建はまだ緒についたばかりで、まだ一歩も踏み出していない」と述べたが、踏み出すためには準備がいる。ソニーは、その準備をしてきたのである。機は熟しつつあるのではないか。満を持して次に一歩を踏み出すときには、刻まれた傷の数だけ、強靭な一歩となることを期待したい。前掲のレポートで述べたことをもう一度。<「どこで稼ぐかという明確な絵」が市場に示されるころには株価は相当上がっている>。パナソニックがいい例だ。



「見えない傷がたくさんあるって?いいさ。傷つくことを恐れてはいけないんだ。ジムで筋力トレーニングするだろう?筋トレのメカニズムは筋肉を傷つけることだ。傷つくと筋肉はその傷を治そう、修復しようとする。その過程で、もっと丈夫になろう、前よりも強靭になろうとする。そうやって強い隆々とした筋肉が鍛えられるんだ。

ひとの心も同じだよ。いっぱい傷ついたひとは、その傷を癒す過程で強い心を手に入れている。自分が傷ついたから、他人の痛みがわかる。たくさん傷ついたひとは強い心の持ち主。そして優しい心の持ち主でもある。君のようにね」
「でも、やっぱり、あなたにこの傷を見られるのは嫌だわ」
「じゃあ、こうしたらどう?」

ふたりのシルエットを照らすのは、カーテンの隙間から漏れてくる雪明りだけだった。


(チーフ・ストラテジスト 広木 隆)

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