人事部部門だけでなく、個人や
部署単位で勤怠の状況を確認できる
TimePro-VGは四つの基本コンセプトを基に開発された（図1）。
図1 TimePro-VGの四つの基本コンセプト
第一に、「危機管理」である。「ブラック企業」への関心が高まる中、企業は過重労働やサービス残業といった勤怠管理に関するコンプライアンス強化を求められている。「企業は自らを守るために正しい労働時間管理を行う必要があり、まずは従業員の勤務状況をリアルタイムで把握しなければいけません」と元村氏は言う。
例えば、36協定で毎月の残業時間の上限を45時間と決めている場合、45時間に達してから気づいても遅い。日々の計算結果から「このペースだと45時間を超えてしまいます」といった警告が出されることが望ましい。過重労働についても同様だ。こうしたアラート機能を備えたTimePro-VGは、人事部門や現場のマネジャーに適切な対処を促す。
第二に、「ワークライフバランス支援」である。厚生労働省が「仕事と生活の調和」について推進している中で、育児・介護休暇制度などを拡充する企業は増えており、短時間勤務やシフト変更への対応は大きな課題となる。システムがこれに追いついていない場合には、煩雑な作業が発生する。こうした課題を受けて、TimePro-VGは多様なワークスタイルを管理するために、休暇管理やシフト管理の機能を充実させている。
第三に、「セルフマネジメント」。TimePro-VGは人事部門だけでなく、現場マネジャーや従業員一人ひとりによる勤怠管理をサポートしている。人事部門が全社に目配りしているという企業もあるが、それだけでは不十分というケースも少なくない。従業員が自分の、あるいはマネジャーが部下たちの勤怠状況を確認することで、より適切な勤怠管理が可能になる。
「従業員自らが残業時間や休暇の取得状況などを簡単に確認できるように、TimePro-VGはわかりやすい表示画面を備えています（図2）。自分で自分の働き方をコントロールするという意識を高める上でも有効です」（元村氏）
そして、第四に「履歴管理」。法改正などにより手当の名称が変わったり、組織変更により部署名が変わったりした場合に、変更を挟んだ就業データの比較が難しいといった課題を抱えている企業もある。TimePro-VGはこうした比較、あるいは過去に遡っての照会・検索が容易。例えば、現在の部門の総労働時間を、組織再編前の部門のそれと比較するといったこともできる。勤怠管理の質の向上に役立つ仕組みである。
