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景況感を示す指標が堅調なら
増税後の反動減への懸念小さい

成瀬順也(大和証券チーフストラテジスト)
2014年4月22日
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 3月分の米国景気指標が発表され始めた。雇用統計、新車販売台数、ISM(全米供給管理協会)指数など、これまでのところ順調な回復が示されている。

 米国では12月から2月にかけて全米規模の寒波・大雪に見舞われ、経済活動に急ブレーキがかかった。しかし、この間に大きく悪化したのは、実体経済を直接的に反映する「ハードデータ」(住宅着工、新車販売、小売り売上高など)ばかり。同じ景気指標の中でも、消費者や企業の景況感を表す、いわゆる「ソフトデータ」は堅調だった。

 ソフトデータとは、消費者信頼感指数やニューヨーク連銀指数といったアンケート調査のこと。米国景気が軟調に見えたのは、消費者や企業が天候のため物理的に行動を取れなかっただけで、マインドには変化がなかったことがうかがえる。暖かくなり始めた3月・4月分の米国景気指標が発表されるにつれ、マーケットでは米国の本質的な景気回復トレンドに変化がないとの見方が強まろう。

 実際、米国の中央銀行であるFRB(米連邦準備制度理事会)は、3月18~19日に開催されたFOMC(米連邦公開市場委員会)でも、QE(量的緩和)の追加縮小を決定。一時的な天候要因に振り回される必要がないとの見方を、身をもって示したわけである。それどころか、イエレンFRB議長はQE終了6カ月後、つまり来年春にも利上げする可能性を示唆。来年後半を見込む向きが多かった市場関係者を驚かせた。

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