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やっぱり「砂上の楼閣」だった
ドバイ不動産開発バブルの崩壊

週刊ダイヤモンド編集部
2008年12月5日
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 「ドバイがエミレーツ航空をアブダビに譲渡する」――。アラブ首長国連邦(UAE)の新聞では連日、こんな仰天情報が飛び交っている。後日、ドバイ政府が否定コメントを出したが、未曾有のバブル崩壊で窮地に陥っているのは間違いない。

 世界最高の800㍍ビル「ブルジュ・ドバイ」が完成する前に、さらに海辺に1000㍍のビルを計画するなど、「世界一」をキーワードに驚くような開発を進めてきたドバイ政府。大規模ホテル、テーマパーク、コンドミニアムなど、政府系デベロッパーが旗を振り、「世界中の建設クレーンの3割がドバイに集まっている」と言われるほどの開発をしてきた。

 こうした開発にお金を出してきたのは、欧米の有力銀行や投資ファンド。サブプライム問題と原油価格急落の影響で一斉に投資資金を引き上げ、あっけなくバブルが崩壊した。

 ドバイ開発資金の貸し手上位には、ロイヤルバンク・オブ・スコットランドやシティバンクといった欧米系金融機関の名前が並ぶ。これらの銀行には公的資金による資本注入が実施されており、これからも融資を継続するとは考えにくい。しかも「ドバイへの融資契約は、3年くらいの比較的短いタームで返済期限がくるものが多い」(金融関係者)という。

 11月下旬のドバイ政府の発表によれば、ドバイ政府と政府の傘下企業が抱える負債は合計およそ7.4兆円。普通に考えれば、借り換えがうまくいくことはまずありえない。

 そこで注目されるのが、お隣のアブダビだ。豊富な石油資源を持つアブダビは、UAE予算の約8割を負担している。7つの首長国が集まってできているUAE連邦政府は必ずしも一枚岩ではないが、ドバイはすでにUAEのGDPの3割を稼いでおり、アブダビもそう簡単に見捨てるわけにはいかないというわけだ。

 しかし、世界同時金融危機は原油をはじめとする資源価格急落に波及している。アブダビの支援余力も決して十分とはいえず、ドバイの開発バブルは文字通り「砂上の楼閣」で終わる可能性が小さくはない。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 津本朋子)

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