「今夏は何としても前年同期比でプラスを達成する」（山本良一・Ｊ．フロント リテイリング社長）
百貨店各社の夏のバーゲン商戦が早くも熱を帯び始めている。今年4月の消費増税による売上高の反動減が続いているものの、アベノミクス景気や企業賞与の増加などで消費意欲は依然として底堅い。こうした中、百貨店各社はバーゲン商戦をきっかけに、前年割れからの反転を目指している。
昨夏の伊勢丹新宿本店のバーゲン時には約7000人が行列した
バーゲンをめぐっては、2012年の夏に三越伊勢丹ホールディングスが開始時期を遅らせたことで、“時期”をめぐる争いが続いてきた。
「百貨店の役割は顧客が欲しいときに商品を欠品させないこと。（バーゲンの）時期が早いと、本当に夏物が必要な時期に商品がないなど、顧客に迷惑を掛ける恐れがある」（大西洋・三越伊勢丹ホールディングス社長）
こうした考えから三越伊勢丹は、今年も7月中旬からバーゲンをスタートさせる予定。6月末、もしくは7月1日からスタートさせる大手百貨店各社と、業界の対応は真っ二つに分かれたままだ。
利益率高いＰＢを投入
ところが、今年は、そうした“時期”の競争が、“質”の競争へと変化し始めている。
バーゲン時期の拡大や前倒しによる利益低下を避けるため、百貨店各社は商品政策の強化に注力しているのだ。
