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2014年10月15日
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オウンドメディアを生かし、
「自社らしさ」訴求でデジタル戦略を推進

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デジタルマーケティングの重要性が指摘されて久しい。だが、これを本当の意味で生かすことができている企業は少ない。「〝会社の顔〟である『オウンドメディア』を含むメディアの活用は、いまや経営者にとって重要なテーマ」と語るのはトライベック・ストラテジー取締役の後藤洋氏だ。その意味を解説してもらった。

生活者に訴求すべきは「モノ」ではなく「コト」

 「1990年代初頭のバブル崩壊後の〝失われた20年〟の中で日本は、経済成長のみならず、デジタルマーケティングの分野でも、欧米やアジアに大きく水をあけられました。特に日本企業におけるブランド価値失墜の痛手は大きい」と、トライベック・ストラテジー取締役の後藤洋氏は指摘する。

取締役COO 後藤 洋 氏

 後藤氏によると、その間、日本企業は旧態依然とした「モノづくり至上主義」にとどまり、そのモノを手にした生活者に「コト」を含めたブランド価値までは訴求することができなかったという。

 「日本企業には『いいモノをつくれば売れる』といった考えが根強い。確かに品質は重要ですが、『モノ』だけでなく『コト』を含めた体験価値そのものを伝える必要があります。日本企業の自社サイトは、カタログのようなものがほとんどでしょう。これでは『モノ』の価値も伝わりません。〝会社の顔〟としての『オウンドメディア』が企業価値を大きく左右するようになっています」。

 生活者を取り巻く環境が変化し、価値観も変わる中、企業はそれに乗り遅れていると言えそうだ。

 その課題解決につながる「オウンドメディア」について、どのように考えればよいのか。

 「企業と生活者とのコミュニケーションを考える場合、まず三つのメディアがあることに留意すべきです」。後藤氏によれば、それらは、テレビCMなど対価を支払う「ペイドメディア」、フェイスブックやツイッターなどの「アーンドメディア」、そして企業の自社サイトやブランドサイトなどの「オウンドメディア」を指し、トリプルメディアとも呼ばれるという。

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データの活用が容易になったことで、マーケティング手法は急激に進化してきた。一方、セールスの分野でもかつての常識を覆すような考え方が誕生しつつある。それぞれ、自社に合った見直しができれば、企業の成長は加速し、新たなイノベーションにもつながっていくはずだ。マーケティングやセールスの分野で、今、知っておくべき最新トレンド&ソリューションを紹介する。

デジタルマーケティング時代のメディア戦略論

本資料では、企業と生活者をつなぐ架け橋として、企業のメディア戦略を次のステージへと導くオウンドメディア活用のポイントを解説。本資料を最後まで読んでいただければ、オウンドメディアに取り組む上で何を軸としなければならないのか、その考え方が身につきます。

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