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「金融商品にだまされるな」著者が語る危険な商品とは

【第12回】 2008年1月23日
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吉本 佳生 著 1575円(税別)

 銀行や証券会社に行くと、投資信託や個人年金など、たくさんの種類の金融商品が用意され、カラフルなパンフレットやポスターで大々的に宣伝されています。外貨預金も、昔は米ドルしか扱っていない銀行がほとんどでしたが、ユーロや豪ドルなどを扱う銀行が増えました。

 外貨預金や投資信託のような、元本が保証されない金融商品には興味がないという人でも、銀行に振込などの用事で行ったときに、窓口で猛烈に勧誘されたりします。民営化された郵便局(ゆうちょ銀行)でも、投資信託などの売り込みが激しくなっています。

金融機関側の事情が変わってきた

 筆者はバブル経済が発生する少し前の1986年に銀行に入り、バブル経済全盛期の89年に退職した経験を持ちます。

 大学教員になったあとは、金融商品の広告やパンフレットの収集を続けていて、銀行などの研修の講師をすることもありますから、20年前と現在で、金融機関(特に銀行)による金融商品販売の姿勢の大きな変化を実感しています。

 例えば、20年前の大手銀行は、外貨預金を個人客に勧めることなどせず、筆者が勤めた支店では「外貨預金をやりたい個人客がいても、できるだけ断れ」と指示されていました。現在とは正反対の姿勢です。

 20年前と現在の一番の違いは、窓口で金融商品を売る銀行員の知識レベルです。

 近年は銀行が扱う金融商品の種類が飛躍的に増えましたので、それらの商品について勉強している現在の銀行員は、知識量の面では昔の銀行員に優るのかもしれません。

 しかし、自らが勤める銀行が扱っている金融商品の性質を細かなところまで正しく理解していて、だからこそ、本当に客にプラスになるようなアドバイスができたという意味で、20年前の窓口にいた銀行員(その多くは高卒の女子行員)のほうが、知識の質は格段に高かったと断言できます。

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