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三菱グループの資金援助でも難航必至のパイオニア再建の道

週刊ダイヤモンド編集部
2010年2月16日
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 経営再建中のパイオニアは、この3月、三菱電機、三菱化学、ホンダと資本提携を締結する。3社が第三者割当増資に応じると、出資比率は筆頭株主のシャープ約11%に続き、三菱電機約5%(25億円)、ホンダ約5%(25億円)、三菱化学約1%(6億円)となる。

 パイオニアのメインバンクである三菱東京UFJ銀行が金策に駆けずり回り、三菱グループの2社と親密先のホンダから出資を取り付けた。

 とりわけ、三菱電機からカネを引き出した事実は重い。昨年7月、パイオニアと三菱電機がカーナビゲーション分野において業務提携を結んだ際には、三菱電機は、パイオニアの再建計画の達成に不信感を持ち、銀行団からの出資要請にも応じなかった経緯がある。

 それでも資本参加を決めた背景には、パイオニアの2009年10~12月期の連結決算において、7四半期ぶりに営業黒字に転じたことと、三菱グループによる強力な支援体制が敷かれたことがある。パイオニアは3社による増資に加えて、200億円規模の公募増資を行う予定で、当座の資金繰りの不安は払拭された。

 もっとも、車載機器メーカーの乱立、車載機器の高度化に伴う開発コストの増大、という外部環境を鑑みると、パイオニアの企業規模(主力の車載機器事業は売上高約2500億円)では、単独で生き残るのは難しい。実際に、小谷進・パイオニア社長さえも「具体的な案があるわけではないが、業界再編の方向性はある」と認めている。

 ここで信憑性を増すのは、パイオニアと三菱電機とのさらなる関係強化である。メインバンクが再建を主導しているうちはともかく、経営が軌道に乗ったときに、4事業会社が株主に名を連ねる状況は、経営の意思決定を鈍らせることにもなりかねない。4株主体制は緊急避難的な措置と見るべきだろう。

 業務提携から資本提携へと、一歩駒を進めたパイオニアと三菱電機。今後、企業統合を視野に入れた動きが見えてくるかもしれない。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 浅島亮子)

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