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相次ぐ上場延期や断念、リート市場を呑み込む淘汰の波

週刊ダイヤモンド編集部
2008年1月15日
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 成長を続けてきたリート(不動産投資信託)市場が曲がり角を迎えている。

 昨年末、長谷工コーポレーションなどがスポンサーを務める「エコロジー・リート投資法人」が上場を断念、解散することになった。

 じつはエコロジーは、2006年6月にも上場を延期している。その後、1年半にわたって上場時期を模索してきたが、サブプライムローン問題の深刻化で市場に不透明感が増したことで、「先行きがまったく読めなくなった」(長谷工)として、解散の決断をするに至った。

 これだけではない。2007年12月には、エコロジーのほかにも、エイブル系と米AIG系の2つが相次いで上場を見送った。2007年中に上場したリートはたったの2件で、それぞれ10件に上った2005年、2006年から激減してしまった。

 東証REIT指数は2007年5月がピーク。その後はサブプライムローン問題の影響で乱高下を繰り返しながら右肩下がりをたどったが、そもそも「2006年後半から急激に上昇したことが異常だった」とみずほ証券の石澤卓志チーフ不動産アナリストは分析する。

 市場が落ち着きを取り戻した今、二極化が鮮明になっている。特に「2005年以降に、ブームにあやかって安直に上場してしまったところが苦戦気味」(石澤アナリスト)。約40のリートが上場しているが、時価総額が解散価値を下回る、PBR(株価純資産倍率)1倍割れの銘柄は半数近くに上る。

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