東芝プラント、ＫＮＴＣＴ、ダイハツディなど

<4063>  信越化学  7575  +305
大幅反発。前日に発表した第1四半期の決算内容が好感されている。営業利益は前年
同期比6％増の514億円、市場予想の490億円強の水準は上回った。また、通期予想も
公表、営業利益は1970億円で前期比6％増益、市場予想2100億円は下回っているが、
保守的な計画としてネガティブに捉えられていない。また、09.3期以来の増配を発表
したこともポジティブなインパクトにつながる。野村では、高い競争力を改めて評価
として、投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価を8100円から8500円
に引き上げている。
<4005>  住友化学  747  +18
大幅続伸。第1四半期業績の観測報道が伝わっており、ポジティブなインパクトにつ
ながっているようだ。経常利益は前年同期比9割増の500億円程度になったもようとさ
れている。石油化学製品の市況が好調に推移したことが主因のようだ。市場コンセン
サスは370億円レベルであり、大幅に上振れる形となっている。総合化学大手では、
先の三井化学<4183>に続くポジティブな業績サプライズに。

<4751>  サイバーＡＧ  5570  -300
大幅安。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は270億円で前年同期比81％増
益、通期計画280億円に対して高い進捗率となっている。ただ、4-6月期営業利益は
62.6億円で市場想定通りの着地と、新たなサプライズにはつながっていない。一方、
Ameba事業のスマホ課金が想定以上に苦戦していることなどをネガティブ視する声も
ある。野村では今9月期営業利益予想321億円に対して、来期は275億円を想定してい
るようだ。

<6301>  コマツ  2193  -34.5
続落。米キャタピラーが低調な決算を発表、株価が3％超の大幅な下落となってお
り、同業大手の一角として連れ安する格好に。キャタピラーの4-6月期営業利益は2割
強の減益となり、通期売上高予想は下方修正している。中国景気の減速、資源価格の
低迷などによる影響が強まる状況に。同社に関しても、29日に発表予定の決算に対す
る警戒感などが強まる形へ。

<9726>  ＫＮＴＣＴ  186  +20
急伸。前日に発表した収益予想の上方修正が買い材料視される。上半期営業損益は
15.5億円の赤字から一転、1.8億円の黒字に上方修正。通期営業利益も40億円から48
億円に増額している。売上高は下振れながら、粗利益率の改善や諸経費の削減が進展
したもようだ。株価水準の値頃感も妙味に、収益力の急速な改善を評価する動きが強
まる格好に。

<1983>  東芝プラント  1580  +129
急伸。前日に公表が遅れていた15.3期の決算を発表している。同社側においては工事
基準会計処理について問題がないことが確認されており、当面の安心感へとつながる
格好に。また、見送られた前期末配当を今上期の特別配当として支払う計画で、特別
配当を含む今期の年間配当金は37.5円を予定している。14.3期との比較でも22.5円の
増配となる。

<6023>  ダイハツディ  755  +58
急伸。前日に発表した第1四半期の好決算が買い材料視されている。営業利益は13.2
億円で前年同期比2.3倍、上半期計画15億円に対する進捗率は88％に達しており、上
振れ期待が一気に高まる状況にも。主力の発電用補機関を中心に販売台数が増加した
ほか、メンテナンス関連の売上が増加したことが大幅増益決算の背景に。

<2168>  パソナＧ  1335  +68
反発。三菱ＵＦＪでは投資判断「オーバーウェイト」を継続で、目標株価を1300円か
ら1400円に引き上げている。足元の株価は上昇基調にあるものの、本業の人材関連事
業の中長期的収益拡大も織り込む余地は依然あると考えているもよう。今期営業利益
は会社計画47億円を上回る54億円、前期比55％増益を予想。来期は86億円で同59％増
を予想しているもよう。

<9413>  テレビ東京ＨＤ  1941  +70
買い優勢。日本経済新聞社が英ＦＴ紙を発行するフィナンシャル・タイムズ・グルー
プを買収することで合意と伝わっている。経済メディアでは世界最大となり、グロー
バル報道の充実などが想定される形にも。日本経済新聞社系列のテレビ局となる同社
に関しても、グローバル経済情報の充実につながるといった期待感が先行へ。

<8002>  丸紅  671  -13.6
さえない。資源価格の下落傾向を背景に、総合商社は総じてさえない動きになってい
る。同社に関しては、シティが投資判断を「１」から「２」に格下げしていることも
マイナス視されているもようだ。シティでは、商社セクターの株価は純利益との相関
が弱まり、総還元との相関が強まっていると指摘。市場の期待に反して今期減配を公
表した点はネガティブと判断している。

（フィスコ）

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