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日米株は「薄商い下の上昇」
株式市場に調整入りのリスク

2010年3月31日
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 3月16日のFOMC(米連邦公開市場委員会)で、米国は超低金利政策の維持を決定した。また日銀も、新型オペの供給枠を10兆円から20兆円程度に拡大する追加金融緩和策を発表した。

 両中央銀行が緩和姿勢を鮮明にし、カネ余りが続くことから、日米の株価は下値を切り上げるかたちで水準訂正を行っている。

 しかしながら、株式市場は日米共に「薄商い下の上昇」の様相が濃い。ダウ工業株30種平均は小幅な上昇を重ねて8連騰となったが、NYSE(ニューヨーク証券取引所)の出来高20日移動平均は10.3億株(3月18日時点)と低調だ。

 日本でも、3月の東証1部売買代金の1日当たり平均は、わずか1兆1000億円台(SQを除く)である。3月決算期末という特殊事情もあるが、板(売買注文)の薄いなかを、ヘッジファンド系の買いオーダーで上昇している印象が強い。「株価上昇と薄商い」という二律背反は相場不安定の種である。

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