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 従業員へのトータルサービスの充実で  「働きやすさ」と「働きがい」を高める

JTBベネフィット

従業員へのトータルサービスの充実で
「働きやすさ」と「働きがい」を高める

著者・コラム紹介
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優秀な従業員を確保し、その力を存分に発揮してもらうために企業はどのような支援体制を整えるべきか。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授の高橋俊介氏は、「『働きやすさ』と『働きがい』の好循環を促す仕組みづくりが大切」と語る。そこでは給与だけでなく、人事施策、報奨や福利厚生など従業員をさまざまな側面から支援するサービスが欠かせない。

慶應義塾大学大学院
政策・メディア研究科
特任教授
高橋俊介氏

1954年生まれ。東京大学工学部卒。マッキンゼー・アンド・カンパニー、ワトソンワイアット(現タワーズワトソン)日本法人社長などを経て、97年に個人事務所ピープル・ファクター・コンサルティングを設立。2000年に慶應義塾大学大学院教授に就任。『ホワイト企業 サービス業化する日本の人材育成戦略』(PHP新書)、『組織マネジメントのプロフェッショナル』(ダイヤモンド社)など著書多数。

上山 高橋先生は著書の中で、「『働きやすさ』と『働きがい』が両立している企業こそがホワイト企業である」とおっしゃられていますね。

高橋 日本には、働きやすいけれど働きがいのない会社が少なくありません。例えばオーナー社長一人がワンマン体制で引っ張っている会社などは、その傾向が強いようです。

 もうかっているので、より多くの収益を社員に分配することができるけれど、社員は自分たちが高い価値を出しているわけではないので、達成感や成長を得ることができない。しかも、社員が育たないので企業としての成長は難しく、オーナーに万が一のことがあれば、分配できる収益も減って、「働きやすさ」が失われてしまいます。

 逆に「働きがい」のある会社は、社員たちが能動的に動いています。仕事を通じて自らの成長も感じることができ、結果として「働きやすさ」の源泉を生み出すことができる。つまり「働きやすさ」と「働きがい」の両循環がうまく回っている会社ほど、社員が伸び伸びと活躍して成長するのです。

時代とともに変わる
人事・福利厚生の在り方

JTBベネフィット
取締役
企画開発本部長
上山 毅氏

上山 人事施策や福利厚生制度を考える上でも、「働きやすさ」「働きがい」の両面をよく考慮する必要がありそうですね。

高橋 どちらが先とは一概に言えませんが、「働きやすさ」という下支えがあってこそ、「働きがい」が生まれるのではないでしょうか。その意味で、まず社員のニーズに合った福利厚生制度を整えることは非常に大切です。

 その際注意したいのは、福利厚生制度のニーズも時代とともに大きく変化しているということ。現代のように要介護の親や不登校の子どもを抱える社員も増えている時代には、そうした悩みや不安を和らげる制度を充実させるなど、柔軟な対応が求められるでしょう。

上山 一方で「働きがい」については、会社から認められる満足感や達成感をもたらす報奨制度を活用する企業が増えているようです。当社もベネフィットサービスのアウトソーシング企業として、会社がポイントで社員を報奨するシステムを提供していますが、おかげさまで非常に好評です。

高橋 「働きがい」を高めるには、社員に「自分の人生は自分で支える」という意思を持ってもらうことも大切ではないでしょうか。日本のビジネスパーソンはこれまで、自分の生活や将来を会社任せにし過ぎてきたのではないかと思います。

 進むべき道を自分で選び、自分で切り開いていける力を持てば、会社の仕事でも、より大きな達成感が得られるはずです。そうした自立心を養うために、会社が費用を補助して自己啓発や人生設計、資産形成の方法を学ばせることも今後重要になってくるでしょう。

 いずれにしても、福利厚生や人事施策など社員に対するベネフィットの在り方や与え方は、時代とともに大きく変化し、多様化しているように思います。

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