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「低コスト」だけがファンドを選ぶポイントじゃない 新発想のアクティブファンドが登場!

ピクテ投信投資顧問

「低コスト」だけが
ファンドを選ぶポイントじゃない
新発想のアクティブファンドが登場!
投資魅力の高い厳選した銘柄だけに投資

著者・コラム紹介
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資産運用をするからには、やはり高いリターンを期待したい。とはいえ、仕事やプライベートが忙しく、自分で調べて運用する商品を決める時間的な余裕はない。2月19日にピクテから登場する「iTrust(アイトラスト)」は、そんな人の長期的な資産運用をサポートする従来にない発想の投資信託だ。ピクテ投信投資顧問、代表取締役社長の萩野琢英氏に同シリーズを設定した理由とファンドについて聞いた。

資産運用の原点は、いい銘柄に投資して高いリターンを期待すること

ピクテ投信投資顧問 代表取締役社長 荻野琢英氏

 投資信託を巡っては、TOPIXやNYダウなど市場平均の値動きに連動するインデックスファンドを提供する運用会社間で、信託報酬の低コスト競争が行われている。投資対象も値動きも同じである以上、より低コストのものが選ばれるのは必定とも言える。

 「しかし、投資家に対する投資機会の提供としてインデックスファンドだけで十分なのでしょうか。市場平均への長期投資を否定はしませんが、そもそも株式投資の原点はグーグルやアップル、アマゾンのような魅力的な銘柄を選りすぐって投資し、市場平均を上回る高いリターンを期待することにあるはずです。その可能性を自ら放棄する必要があるのでしょうか?」

 萩野氏はこう強調する。たとえば、日経平均株価に採用される225銘柄には、今後も成長が期待できる銘柄がある一方、期待できない銘柄もある。つまり、日経平均株価の値動きに連動するインデックスファンドを買うことは、優良な銘柄ではない銘柄まで買うことになってしまう。

 「その点、指数を上回る運用成績を目指すアクティブファンドは、投資魅力の高い銘柄だけに厳選投資し、魅力が薄れたものがあれば、より魅力の高いものと入れ替えながら運用します。魅力的な銘柄群を長期保有するからこそ、パワフルなリターンを期待することができます」(萩野氏)

ネット専用ならではの低コスト・アクティブファンドシリーズ

 スイスのジュネーブでヨーロッパの王侯貴族の資産を守るプライベートバンクとして創業し、210年に渡って資産運用に特化するサービスを提供してきたピクテは、高い資産運用能力に定評がある。そのピクテの日本法人であるピクテ投信投資顧問が満を持して提供するのが、インターネット専用のアクティブファンドシリーズ「iTrust」だ。

 「インターネットの普及によって、ネットを駆使して自分が『本当にいいものだ』と思うものを見つけ、ネット上で比較してなるべく安い価格で購入することが当たり前になりました。家電や食品だけでなく、資産運用でも同様の選択をする人が増えています。『iTrust』は、まさにそのような方々を対象にしたシリーズ。ピクテ・グループで運用しているアクティブファンドから選りすぐったものをインターネット専用にパッケージングし、販売にかかるコストをギリギリまで削減することで低コストを実現しました」(同)

 例えば、「iTrust」のメインファンドであるグローバル優良企業に分散投資する「iTrust世界株式」の信託報酬は0.89%(年率、税抜)。国際株式(含む日本)に投資するアクティブファンドの信託報酬の平均が1.7%程度(年率、税抜、2015年12月時点)であることを考えると、異例の低さと言えるだろう。

 「市場平均を上回るリターンを獲得し、かつ信託報酬が低ければ、そのぶん投資家に提供できるリターンも大きくなります」

 「iTrust」は、リターンよりもコストを重視する昨今のファンド選びのあり方に一矢報いる、“意味ある低コスト”を目指すファンドなのだ。

>>>「公的年金基金にも採用されている運用戦略とは?」次ページへ

【投資リスク 基準価額の変動要因】ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、以下の要因で基準価額が変動します。これにより投資元本を割り込むおそれがあります。●株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク) ●為替変動リスク
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
【ファンドの費用】●購入時手数料:ありません。 ●信託財産留保額:ありません。 ●運用管理費用(信託報酬):[iTrust世界株式]信託財産の純資産総額に年0.9612%(税抜0.89%)の率を乗じて得た額 [iTrustバイオ/iTrustロボ]信託財産の純資産総額に年1.4364%(税抜1.33%)の率を乗じて得た額 ●その他の費用・手数料:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。
※当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧ください。
 
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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第380号
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