橘玲の世界投資見聞録 2016年3月3日

「家族人類学」的には最善のはずのフランスで
深刻な移民問題が起きている矛盾
[橘玲の世界投資見聞録]

 前回、フランスの人類学者エマニュエル・トッドの『シャルリとは誰か?』(文春新書)を紹介したが、実は予定していたことの半分くらいしか書けなかった。トッドの主張は彼の「家族人類学」を前提としないと理解できないのだが、その説明に思いのほか手間取ったのだ。そこで忘れないうちに、残りの私見も述べておきたい。

[参考記事]
●リベラル化した欧州で「リベラルでないもの」に分類されたイスラームを排除する論理
 

 トッドは、ひとびとの価値観はどのような家族制度に育ったのかに強く影響されるという。人類の主要な家族制度は次の4つだ。


(1) 直系家族。父親の権威に従い、長子のみが結婚後も家に残りすべての財産を相続する。ヨーロッパのドイツ語圏のほか、アジアでは日本、韓国に分布。


(2) 共同体家族。父親の権威に従うが、兄弟が平等に相続し大家族を形成する。外婚制共同体家族(嫁を一族の外から探す)は中国、ロシア、東ヨーロッパなど旧共産圏に分布。内婚制共同体家族(イトコ婚など一族の内部で縁組する)は北アフリカや中東などアラブ/イスラーム圏に分布。


(3) 平等主義核家族。成人すると子ども全員が家を出て独立した家庭を構え、財産は兄弟(姉妹)のあいだで平等に相続する。ヨーロッパではパリ盆地やイベリア半島、イタリア西北部・南部に分布し、植民地時代に中南米に拡大した「ラテン系核家族」。


(4) 絶対核家族。成人した子どもが独立するのは同じだが、財産は遺言によって不平等に相続される。イングランドやオランダ、デンマークなどに分布し、植民地時代に北米やオーストラリアに拡大した「アングロサクソン型核家族」。


 ほとんど国は「一地域一家族制度」だがフランスは世界でも特殊な地域で、この4つの家族制度がすべて存在するという。とりわけパリと地中海沿岸(ニースやマルセイユ)の平等主義核家族と、ピレネー山脈に近い南部の直系家族の対立が中世以来のフランスの歴史をつくってきた。それに加えて近年は北アフリカからの移民(内婚制共同体家族)が存在感を増し、この3つの家族制度の混在とグローバル化によってフランスの古きよき共和主義は崩壊しつつある、というのがトッドの診断だ。

ニースの海岸でバカンスを楽しむひとたち       (Photo:©Alt Invest Com)

「家族人類学」は刺激的だがエビデンスが提示できていない

 トッドの家族人類学はきわめて刺激的なもので、「マルクス主義以降の最も巨視的な世界像革命」と呼ばれたりもするが、アカデミズムのなかで正当な扱いを受けているとはいえない。その理由のひとつは、反証可能なエビデンス(証拠)を提示できていないからだろう。

 家族制度が価値観を規定するというトッドの理論では、共同体家族や平等主義核家族で育てば「社会は平等であるべきだ」と考えるようになり、直系家族や絶対核家族に生まれれば「社会に格差があるのが当たり前だ」と思う。この仮説が正しいかどうかを検証するのはそれほど難しくないだろう。

 社会心理学ではひとびとの価値観の偏りを調べるためのさまざまな実験が考案されている。代表的なのは独裁者ゲームで、2人1組で独裁者と臣民になる。独裁者は賞金(たとえば1000円)を臣民と分け合うが、いくら渡すかは自由に決められ、臣民に交渉の余地はない。ただし臣民は独裁者の提案を拒絶することができ、その場合賞金は没収される。

 このとき2人が「合理的経済人」なら、独裁者は999円を自分のものにし、臣民には1円を渡すだろう。臣民は、この提案を拒絶すれば賞金が没収されてなにももらえないのだから、独裁者からの1円を受け取って取引は成立するはずだ。

 だがすぐにわかるように、現実にはこのようなことは起こらない。独裁者が提示する金額があまりに少ないと、臣民はそれを理不尽と感じて提案を拒絶し、独裁者を罰しようとするからだ。独裁者もそのことを知っているから、臣民が受け入れ可能な金額を提示しようとする。その金額は300円だったり400円だったりし、ときに500円のこともある。折半なら臣民は確実に取引に応じるから、利益が最小になる代わりに賞金没収のリスクもゼロになるのだ。

 これはもっとも単純な心理実験だが、独裁者や臣民役の「正義感覚」を知ることができる。「社会は平等であるべきだ」と考えるなら、独裁者は折半に近い金額を提案するだろうし、臣民は不平等な提案を正義に反すると拒絶し、自分も相手も1円も受け取れない「平等」を選ぶだろう。逆に独裁者と臣民がともに不平等=格差が当然と思っていれば、6:4や7:3など独裁者に有利な比率で取引が成立するはずだ。

 トッドによると、フランスには代表的な4つの家族制度がすべて揃っているという。だとすればそれぞれの地域出身の学生(および北アフリカなどからの移民)を集めてこのゲームをやってみて、地域ごとに明らかな(統計的に有意な)ちがいがあるかどうかを調べてみればいい。家族制度によって取引成立の金額が異なるのなら、「家族人類学」の正しさの有力な証明になるだろう。

 こうした実験を行なうのはさほど難しくはないし(被験者は地方出身の学生でいいのだ)、その結果を他の研究者が別の方法で確認することもできる(たとえば直系家族(不平等)の日本人と、共同体家族(平等)の中国人では、独裁者ゲームで分配する金額に差がでるはずだ)。だがトッドはこうした手法で自説を補強することには興味がないらしく、この魅力的な仮説は「科学」なのか「疑似科学」なのか判別できないままだ。

観光客の集まる凱旋門                (Photo:©Alt Invest Com)

 


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橘 玲(Tachibana Akira) 作家。1959年生まれ。早稲田大学卒業。「海外投資を楽しむ会」創設メンバーのひとり。著書に『お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方』『(日本人)』(幻冬舎)、『臆病者のための株入門』『亜玖夢博士の経済入門』(文藝春秋)、『黄金の扉を開ける賢者の海外投資術』(ダイヤモンド社)など。
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